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土木工学を学んだ後の進路と今後の展望

現在、首都を中心に行われている大規模な都市再開発が終わっても、防災につよい街づくりなど新しい視点が求められ、土木工学の需要は高まっていくでしょう。国家・地方の公務員をはじめ、民間企業でもゼネコンや鉄道、エネルギー産業などといった就職先に安定的な実績を持っているのも土木工学の魅力です。

※このコンテンツは2018年の取材に基づき構成しています

国家・地方公務員をはじめ、ゼネコンや鉄道、エネルギー産業などに安定的な実績

土木の需要は今後も高まる。就職は堅実で安定

土木関係の就職は堅実で安定しているのが特徴です。生活に不可欠な施設を扱っているだけに、維持管理・改修などを含めると、ある程度は仕事が回り続ける特性をもっていて、景気の上がり下がりの影響を受けにくいからだといわれています。現在、東京では大規模な都市開発が進んでいますし、それが一段落してからも災害に強いまちづくりという課題は残されていますから、土木工学のエンジニアの必要性はこれからも高まっていくでしょう。
こうした土木工学のやりがいと、就職の安定性が相まって、土木工学科の卒業生はほとんどが土木関係に就職します。そして就職先もだいたい決まっているのが特徴です。
一つは土木工事の発注者となる公務員。国家公務員でいえば、国土交通省をはじめ環境省、防衛省といった土木工学にかかわる省庁が代表例です。さらに、県庁や市役所といった地方自治体の土木専門職も人気です。土木関係の公務員は募集枠が多いため、公務員を目指すなら勝負しやすい状況といえるでしょう。
民間企業で代表的なのは総合建設業(ゼネコン)です。ダムや橋梁、道路などを作る際の、計画・設計・施工・維持管理といった一連の実務を担当する技術職です。そのうち、設計・計画・調査に特化した建設コンサルタントやディベロッパーといわれる企業に行ったり、施工・維持管理に特化した土木建築系の中小企業に行ったりするのも、典型的な進路です。
それに続くのが、民間の発注者となるJR東日本・東海などの鉄道会社、NEXCO東日本や首都高速道路など道路関係、東京電力や東京ガスといったエネルギーインフラです。その他、少数ではありますが、空港職員やNPOなどがあります。
多くの工学分野では、大学院での研究を含めた6年間計画が推奨されていますが、土木工学は学部卒でも十分に就職に強いことから、4年で卒業する学生が比較的多いといいます。研究で知識を深めるか、現場に出て実務能力を磨くか、選択の幅が広いといえるでしょう。

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