日本福祉大学（通信教育部）：学部・学科・コース

人文科学、社会科学、自然科学を幅広く学び、人間や社会を理解する

学問の枠にとらわれずに幅広い知識を身につけることで、１つの学問からだけでは見えにくい、人間や社会についての特質や問題点を明らかにする

さまざまな経済現象を統計によって分析する

家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

企業とその活動を実務的に研究する

経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

あらゆる社会現象を科学的に分析する

社会と人間をテーマに社会現象を多面的に研究。研究対象は個人から国家レベルまで。扱う領域も、社会階級、環境問題、いじめなど幅広い。

科学的な手法によって、人の心をさぐる

人の心や集団行動のメカニズム、動物の行動などを調査、統計、実験などの手法を使って解明する学問。意識や行動のメカニズムを探る文学部系とカウンセリングや臨床心理など実践的分野を扱う教育学部系がある。

人が安心して暮らせる社会の仕組みを考える

講義、実習などを通して、児童、老人、障害者をはじめ、援助を必要としている人が安心して暮らせる社会制度や地域のあり方、援助法を考えていく学問。

会社の業績、戦略判断、すべてに関して最終判断と責任を負う

会社が活動を行う上での、事業戦略、資金対策、取引先対応、社員管理などあらゆる問題について、次の方向を示したり難しい決断を下したりする最高責任者。大企業以外では営業活動の第一線で活躍していることも少なくない。

相談者の生活設計をサポートする“お金の専門家”

ファイナンシャルプランナー（FP）は、相談者が希望するライフプラン（生涯生活設計）を実現するための、さまざまな計画や解決方法の提案といったコンサルティングを行う“お金の専門家”です。家族構成や資産状況などのデータを収集・分析したうえで、貯蓄計画、投資計画、保険・保障対策、相続対策などをプランニングし、豊かな生活を実現できるようにサポートします。「ファイナンシャル・プランニング技能検定」は国家検定に認定されており、3～1級試験の合格者は「ファイナンシャル・プランニング技能士」と称することができます。

保護者の代わりに子どもを養育し、自立を支援する専門職

児童指導員とは、何らかの事情で保護者からの養育を受けることが困難になった0歳から18歳の子どもたちを、公的責任の下で保護者に代わり保護・養育するという、責任ある仕事です。子ども一人ひとりに寄り添いながら、時には24時間体制で成長をサポートし、自立のための援助も行います。社会状況の変化により、子どもたちが抱えている問題が多様化しているため、保育に関する知識はもちろん、心理学や医学的な幅広い知識をもつことが求められています。（2024年10月更新）

福祉施設に勤務し、施設利用者の生活全般を支援する

老人福祉施設や身障者施設などに勤務し、施設利用者の入退手続きや生活プログラムの設計などを行い、施設利用者が快適に生活を送れるよう支援する。必須資格は特にないが、介護援助を行う場面もあるので、介護の現場経験者や介護系資格取得者が理想的だ。

精神障がいのある人の生活を援助し、社会復帰をサポートする

精神科病院や社会復帰施設、保健所などに勤務して、精神障害者に対し、社会復帰のための手助けをする仕事。また家族の相談相手になったり、医師や看護師、作業療法士などの治療チームの調整役を務めるなどさまざまな役割をもっています。精神障害者の福祉向上のためにニーズは高まっています。（2024年10月更新）

保護や援助を必要とする人のアドバイザー

児童相談所や福祉施設に勤め、心身の障害などから、日常生活に支障をきたしてしまっている人たちに対する、福祉に関するさまざまな相談に応じ、各種制度・施設の利用方法などをアドバイスしながら問題解決にあたる。さまざまな福祉サービスの中から利用者とその家族に最も適切な援助を選びだす難しい仕事だ。

社会生活を送るうえで困っている人を援助する

ケースワーカーは、社会生活を送るうえで困っている人を援助する仕事です。まず、障がい者や児童、高齢者など福祉サービスを必要とする人たちの相談に応じ、何が問題なのか、どのような支援が必要なのかを把握します。その後、必要と判断した援助を行うためのプログラムを計画・立案し、福祉施設、病院、保健所といった関係機関との連絡・調整を行います。主な勤務先は、地方自治体が管轄する福祉事務所や児童相談所などで、この仕事に就くには、地方公務員試験に合格することが必要です。

患者が社会復帰するための援助・助言をする

入院患者やその家族が直面するさまざまな問題解決のための援助を行う。例えば保健や治療費の減免制度活用の援助、患者とその家族の人間関係の調整、受診・受療を促進するための心理的・社会的援助、退院後の福祉施設の選定や在宅ケアサービスの調整など、患者やその家族の話に親身になったアドバイスを行う。

悩みを抱えた人の精神的自立を助ける、心のケアのスペシャリスト

心理カウンセラーとは、不安や悩みを抱える人に寄り添い、解決の手助けや助言をする仕事。心理カウンセラーになるために必須の資格はないが、心理学やカウンセリングに関する専門知識が必要不可欠なため、ほとんどの心理カウンセラーは心理学に関連する資格を保有して活動している。ストレス社会といわれる日本において、心理カウンセラーの果たす役割は大きくなっており、今後もニーズは高まっていくといえる。 （2025年4月更新）

行政の中で福祉サービスに携わる

公務員となって福祉関連部署で働く。地方自治体の福祉課の窓口で福祉サービスに関する相談を受け、福祉施設への入所や生活保護の適用手続などを行う他、福祉事務所や児童相談所で相談を受けたら、児童施設の児童指導員や老人福祉施設などの生活指導員として活躍する場合もあり、その仕事内容は多岐にわたる。