佛教大学（通信教育課程）：学部・学科・コース

世界の文化から、特性や相互関係を調査する

さまざまな民族や文化圏の衣・食・住・家族などを対象に未開と文明を比較し、フィールドワークなどを通じて、人類の文化の共通性、異質性、多様性を知る学問。

人文科学、社会科学、自然科学を幅広く学び、人間や社会を理解する

学問の枠にとらわれずに幅広い知識を身につけることで、１つの学問からだけでは見えにくい、人間や社会についての特質や問題点を明らかにする

あらゆる社会現象を科学的に分析する

社会と人間をテーマに社会現象を多面的に研究。研究対象は個人から国家レベルまで。扱う領域も、社会階級、環境問題、いじめなど幅広い。

情報化が社会に与える影響などを科学的手法で分析する

情報学とは、社会における情報の仕組みや流れ、ありようなどを、実習、演習、フィールドワークを駆使して明らかにし、人間や社会を探究する学問です。情報の作られ方、収穫、伝達、利用法、システム構築など情報に関するすべてを対象に学ぶのが情報学です。「コンピュータやプログラミングについて学ぶ、理系の学問」というイメージを抱く人は少なくないかもしれませんが、情報技術の社会への浸透に伴い情報学の扱う領域も広がっており、今や理系だけに限られる学問ではなくなっています。

ＩＴ時代の図書館や知的情報の蓄積・整理について研究する

図書館運用に関わる知識を身につけると当時に、ＩＴ技術を活用して図書館に集積した膨大な情報や社会の知的情報の蓄積・整理について研究し、情報の有効活用に貢献する。

人と人との関係性を、コミュニケーションという切り口で研究する

現代社会のコミュニケ―ションをさまざまな角度から考える学問。異文化理解・国際交流・情報発信に欠かせない多用なコミュニケーション様式を研究する。

マスメディアの歴史やしくみ、影響力などについて研究する

放送・広告・新聞・雑誌・インターネット・携帯電話など、あらゆるコミュニケーション・メディアを研究対象とし、その特性などを学ぶ。

メディアの機能や役割、それらが人や社会に及ぼす影響を研究する

活字媒体、テレビ、ビデオ、CATV、インターネットなど多様なメディアの特性、機能、役割を理解し、人間社会への影響や、新しいメディアづくりについて研究する。

科学的な手法によって、人の心をさぐる

人の心や集団行動のメカニズム、動物の行動などを調査、統計、実験などの手法を使って解明する学問。意識や行動のメカニズムを探る文学部系とカウンセリングや臨床心理など実践的分野を扱う教育学部系がある。

「人間とは何か」について幅広い視点で研究する

人間科学は、「人間とは何か」という問いに対し、人文科学、社会科学、自然科学のあらゆる領域からアプローチしていく学問です。人間に関することならなんでも研究テーマになり得るため、自分や身の回りの人をもっと深く理解したい、人の行動心理が知りたいなど、人に対してなんらかの興味がある人に向いています。卒業後の進路としては、専門分野によっても異なりますが、教育、マスコミ、心理士やカウンセラーといった道が代表的です。

国の施策に基づいて社会全体に貢献

各省庁やその出先機関に勤め、国防・公安・徴税から農・工・商業の指導監督、国民医療や社会福祉の充実など、国の施策を実行して、国民生活の向上を図るのが仕事です。（2024年11月更新）

地域住民の利益のために働く

各都道府県の市・区役所などで働く一般職員、学校で働く教育職員、警察で働く警察官などからなり、地域住民に密着した場所で福祉や利益、安全のために働く。

商品や企画を売るため、企業の最前線で活躍する

取引先の開拓と、営業活動を行う。取り扱う商品により営業方法も異なり、店舗営業型、ルート営業型、窓口営業型、新規開拓型営業などさまざま。どちらにしても会社の利益をあげるための重要な仕事。売り上げを伸ばすためには、自分の提案内容や、お客様との人間関係が大きなポイントとなる。

会社の事業戦略のおおもとになるデータを収集・分析し戦略の方向性を示す

民間企業などで、事業戦略を定める際、その基礎となるさまざまなデータを収集し戦略の方向性を示す仕事。業績の詳細な分析、市場規模や消費者のニーズの調査、予算シミュレーションなど、緻密な作業と分析力が必要とされる。あらゆる業種の企業にあり。

データ入力や書類作りなどデスクワーク系作業で職場をサポート

パソコンなどを使ってのデータ入力、資料や書類作り、社内連絡の取次やファイリングなど、周囲の業務を効率的に運ぶためのサポート的な作業を行う。デスクワークが主であり、仕事には正確性や効率性が求められる。

ショップの所有者兼店長。自分のアイデアをフルに生かして店を経営する

自分の資金で店舗物件を借り、商品をそろえるため、開店したショップは自分の所有物(個人事業主)になる。オーナーであると同時に店長として店舗に立つ人が多い。業務内容は普通の店長と変わらないが、仕入れでも内装でも自分のアイデアを自由に実現しやすいのが魅力。経理や資金繰りなど経営面の責任は重大。

書籍や雑誌、Webコンテンツの企画・編集から取材、進行管理まで

小説や絵本などの書籍、コミック誌、ファッション雑誌などの中身を企画し、本になるまでの過程すべてに携わるのが編集者の仕事です。最近ではWebサイトの記事やメールマガジン、電子書籍など、紙媒体だけでなくWeb媒体においても編集者が多数活躍しています。編集者になるのに必要な資格は特になく、出版社、新聞社の出版局、編集プロダクションに入社し、まずは編集アシスタントとして経験を積むことが一番の近道となります。ただし、大手出版社や新聞社の出版局の場合は、入社試験の受験資格を4年制大学卒業者（卒業見込み者）としているところがほとんどです。中小規模の出版社や編集プロダクションでは学歴を問わない場合が多いですが、未経験者の新卒採用ではなく経験者の中途採用がメインになっています。また、会社で実績を作ってから独立し、フリーの編集者として働く人もいます。

社会の動きをとらえて伝える

新聞社に勤めて、記事を書くのが仕事。その中でも取材記者、原稿の誤りを正す校閲記者、整理記者と、仕事が分担されている。取材記者は事件や事故が起これば、現場に急行し、独自ネタを拾い出して記事にする。社会を見る自分なりの視点やフットワークが必要。

報道を通して、社会のできごとを広く伝える

ジャーナリストの定義は確立されていませんが、広い意味で「新聞や雑誌、テレビ、インターネットなどのメディアで報道する人や寄稿する人」とする場合、新聞記者や放送記者、雑誌記者、編集者、ルポライター、フリーライター、キャスター、報道写真家などを総称名しているといえます。なかには自分でジャーナリストと名乗ればいい、という人もありますが、少なくとも多くの第三者や社会からジャーナリストとして認められることが必要でしょう。また、会社や組織に所属するのではなく、自らの信念に従いフリーランスで取材活動や執筆を行う人を、狭い意味でジャーナリストと呼ぶ場合もあります。ジャーナリズムの影響力は大きく、報道（発信）の仕方や内容によっては、ひとつの業界のみならず、国民意識や政治まで変えることもあります。

企業の報道担当者

対象は社内・社外・宣伝広報に分けられるが、基本的には対外的に企業の理解を深めるのが目的の企業の報道担当者。マスコミへの取材協力、PR誌の作成、その他あらゆる企業情報を管理する。企業イメージを管理する大事な仕事で、最近では商品の売れゆきや人材獲得にも大きな影響を与えている。