和光大学：学部・学科・コース

学問分野の枠を超え、現代の社会問題解決に向けて研究する

複雑化・国際化した現代社会の課題を解決するための政策立案・遂行に向けて、学問の枠を超えて研究し、問題の解決手法を探る。

企業とその活動を実務的に研究する

経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

企業活動を客観的に評価するための理論と実践を学ぶ

商学は、物を売り買いする、いわゆる商売（ビジネス）や企業の経営について学ぶ学問です。この学問に固有の理論や分析方法はなく、経済学や心理学、社会学といった学問分野の理論を応用して研究を進めます。いわば、さまざまな学問の詰め合わせ的な性質を持った学問といえるでしょう。

情報化が社会に与える影響などを科学的手法で分析する

情報学とは、社会における情報の仕組みや流れ、ありようなどを、実習、演習、フィールドワークを駆使して明らかにし、人間や社会を探究する学問です。情報の作られ方、収穫、伝達、利用法、システム構築など情報に関するすべてを対象に学ぶのが情報学です。「コンピュータやプログラミングについて学ぶ、理系の学問」というイメージを抱く人は少なくないかもしれませんが、情報技術の社会への浸透に伴い情報学の扱う領域も広がっており、今や理系だけに限られる学問ではなくなっています。

国の施策に基づいて社会全体に貢献

各省庁やその出先機関に勤め、国防・公安・徴税から農・工・商業の指導監督、国民医療や社会福祉の充実など、国の施策を実行して、国民生活の向上を図るのが仕事です。（2024年11月更新）

地域住民の利益のために働く

各都道府県の市・区役所などで働く一般職員、学校で働く教育職員、警察で働く警察官などからなり、地域住民に密着した場所で福祉や利益、安全のために働く。

会社の業績、戦略判断、すべてに関して最終判断と責任を負う

会社が活動を行う上での、事業戦略、資金対策、取引先対応、社員管理などあらゆる問題について、次の方向を示したり難しい決断を下したりする最高責任者。大企業以外では営業活動の第一線で活躍していることも少なくない。

経営の専門アドバイザー

企業の経営に関するトータルコンサルティングを行う。主に、賃借対照表・損益計算書などの財務諸表を材料として、会社の収益や資産内容などの経営状態を判断し、アドバイスをする仕事。経営者の心強いパートナーともいうべき存在だ。

売上げや利益などの数字によって、経営活動を把握する

いろいろな経営活動の状況や結果を金銭的な数字によって表し、正しく測定する仕事。数字を通じて経営上の欠点を見つけ、各部門の活動の方向付けに直接つながる重要な業務。仕事の範囲は広く、多岐にわたるが、資金の計画・運用を手がける財務、固定資産の金銭的管理(管財)なども経理の仕事。

売れる商品を発掘し販売量を予測。交渉力を発揮し有利に買い付ける

会社やショップなどで商品の仕入れを専門に担当する人。売れ筋商品を発掘し、販売量を予測し、できるだけ安く仕入れられるよう交渉する。海外の商品を買い付ける場合は、英会話はもちろん貿易に関する専門知識、為替知識も必要になる。

「本」と「利用者」の出会いを作る、図書整理＆図書紹介のプロフェッショナル

都道府県や市町村の公共図書館、私立図書館、大学図書館、学校図書館、国立国会図書館、専門図書館に勤務し、本や資料の収集・分類整理・管理、蔵書の貸出、情報提供（レファレンス）、広報などに従事する専門職員を「図書館司書」（＝司書）とよびます。正規職員の場合は「司書」の資格をもって働く人がほとんどです。「司書」とは、図書館法で定められている国家資格です。取得するためには、「大学・短大で司書養成科目を履修して卒業する」「大学などが開講する司書講習を受講する」などの方法があります。また、学校図書館で子どもに読書指導を行う司書（司書教諭）として働くためには、「司書教諭」の免許が必要になります。「司書教諭」の免許を取得するためには、教員免許が取得でき、かつ司書教諭講習科目が受講できる大学や短大を目指すことになります。

資料の研究や展示の企画などを行う、博物館などの専門職員

博物館や美術館に勤務し、資料や作品の調査、研究、収集、保管から展覧会の企画・運営をしたり図録作成など幅広い業務を行う。デパートなどで、美術展の担当部署で働く場合もある。

自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。

教育委員会に籍をおき、公民館や博物館、図書館など社会教育を行う機関への助言や指導を行う。

「生涯学習」という言葉が日常的に使われるようになってきた。公民館などで、パソコン、英会話などさまざまな講習会や勉強会が開かれている。また、博物館や図書館などでも、それぞれに工夫を凝らした学習プログラムを提供し、地域に広く開放している。各都道府県や市区町村の教育委員会に籍を置き、これらの生涯学習のプログラムやさまざまな社会教育に対して専門的な知識をもとに指導・助言を行うのが社会教育主事。社会教育主事になるための講習を受け認定を受ける必要がある。