立命館大学：学部・学科・コース

法律の解釈や運用のしかたを学ぶ

国家と国家、個人と個人の利害の対立や意見の不一致を調整するためのルールである法の精神を体系的に学び、法の役立て方を追求する。

行政・都市・民族・外交・産業など多方面から政治のあり方を考える

政治学では、理論と実例研究を通して国際社会や国家、地域社会などの政治現象を研究する。政策学は、フィールドワークを基礎にした問題発見・解決型の社会科学。

学問分野の枠を超え、現代の社会問題解決に向けて研究する

複雑化・国際化した現代社会の課題を解決するための政策立案・遂行に向けて、学問の枠を超えて研究し、問題の解決手法を探る。

さまざまな経済現象を統計によって分析する

家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

企業とその活動を実務的に研究する

経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

企業活動を客観的に評価するための理論と実践を学ぶ

商学は、物を売り買いする、いわゆる商売（ビジネス）や企業の経営について学ぶ学問です。この学問に固有の理論や分析方法はなく、経済学や心理学、社会学といった学問分野の理論を応用して研究を進めます。いわば、さまざまな学問の詰め合わせ的な性質を持った学問といえるでしょう。

あらゆる社会現象を科学的に分析する

社会と人間をテーマに社会現象を多面的に研究。研究対象は個人から国家レベルまで。扱う領域も、社会階級、環境問題、いじめなど幅広い。

情報化が社会に与える影響などを科学的手法で分析する

情報学とは、社会における情報の仕組みや流れ、ありようなどを、実習、演習、フィールドワークを駆使して明らかにし、人間や社会を探究する学問です。情報の作られ方、収穫、伝達、利用法、システム構築など情報に関するすべてを対象に学ぶのが情報学です。「コンピュータやプログラミングについて学ぶ、理系の学問」というイメージを抱く人は少なくないかもしれませんが、情報技術の社会への浸透に伴い情報学の扱う領域も広がっており、今や理系だけに限られる学問ではなくなっています。

「人間とは何か」について幅広い視点で研究する

人間科学は、「人間とは何か」という問いに対し、人文科学、社会科学、自然科学のあらゆる領域からアプローチしていく学問です。人間に関することならなんでも研究テーマになり得るため、自分や身の回りの人をもっと深く理解したい、人の行動心理が知りたいなど、人に対してなんらかの興味がある人に向いています。卒業後の進路としては、専門分野によっても異なりますが、教育、マスコミ、心理士やカウンセラーといった道が代表的です。

人が安心して暮らせる社会の仕組みを考える

講義、実習などを通して、児童、老人、障害者をはじめ、援助を必要としている人が安心して暮らせる社会制度や地域のあり方、援助法を考えていく学問。

全教科オールラウンドに教える小学校の先生

全国の国公立、私立の小学校で児童に教える先生。児童全員が一定レベルの教育を受けられるよう文部科学省が定めた「学習指導要領」の基準に沿って授業計画を立て、教科の指導を行います。授業以外にも授業の準備、教材やテストづくり、採点、PTA活動、学校行事の運営など仕事内容は多岐にわたります。また、小学校の6年間は児童の人間形成に影響を与える大事な時期でもあるため、教科指導のほかにも児童の自立心・社会性を考慮しつつ、生活面での指導も行います。「児童に一番近い存在の大人」として時には児童の相談にのるなど、子どもたちに寄り添って学校生活をサポートする重要な役割を担っています。

専門教科を教えるとともに心のケアも

小学校と違い、免許のある単一教科を教えるので深い専門知識が必要となる。また、中学時代は、子供から大人にかわる過渡期で、不安定になる生徒も多いので、適切な指導をしていかなくてはならない。人間としての幅広い教養や対応力が求められる。

自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。

入浴・食事の世話など、生活面の介護や指導を行う

介護や福祉の専門的知識や技術を身につけ、身体や精神機能が低下し日常の生活を送るのに支障がある人に、食事や排泄、入浴や外出、身辺の整理整頓などの生活上の介護をする。さらに家族への介護指導も重要な仕事だ。

保護や援助を必要とする人のアドバイザー

児童相談所や福祉施設に勤め、心身の障害などから、日常生活に支障をきたしてしまっている人たちに対する、福祉に関するさまざまな相談に応じ、各種制度・施設の利用方法などをアドバイスしながら問題解決にあたる。さまざまな福祉サービスの中から利用者とその家族に最も適切な援助を選びだす難しい仕事だ。

怪我の予防・応急処置、疲労回復、成長サポート。選手を第一に考え、最高のパフォーマンスへと導く

スポーツトレーナーは、スポーツ選手が最高の状態で競技できるようサポートをする、トレーニングとコンディショニングのプロです。プロスポーツチームやスポーツジムなどに所属し、怪我の予防に細心の注意を払いながら、トレーニング方法から生活リズム・メンタルの整え方まで幅広く指導します。また、競技中の応急処置や怪我後のリハビリサポートも、スポーツトレーナーの大事な仕事となります。資格が必須となる職業ではありませんが、選手の体に直接触れて処置をするケースが多いため、柔道整復師・あん摩マッサージ指圧師・はり師・きゅう師・理学療法士など医療系の国家資格をもっているスポーツトレーナーがほとんどです。これらの資格をもつことでさまざまな状況に対処することができるようになるほか、幅広い知識をもっている証明にもなり、チームや選手からの信頼を得ることにつながるようです。

各種スポーツ種目や、健康運動の指導を行う

主にスポーツクラブなどの運動施設で、健康運動やスポーツ種目のスクール運営・レッスンを行う。（スポーツクラブの実例が多い運動種目の例として多いスイミング、ゴルフ、テニスなど）スポーツ種目以外にもフィットネスクラブのスタジオやプールなどでエアロビクス・アクアビクスやヨガなどのグループエクササイズのレッスン運営をメインの業務としているスポーツインストラクターを、クラブスタッフは「インストラクター」として呼称していることが多い。（フィットネスインストラクターなどと呼ばれることもある）運動に関わる職種には、トレーニング指導や身体の機能調整（コンディショニング）を主に行う「（スポーツ）トレーナー（=アスレティックトレーナー、パーソナルトレーナー）」があるが、近年ではスタジオやプールでのグループエクササイズ指導と兼業して、パーソナルトレーナーとしてトレーニング指導を提供しているインストラクターも増えている。他にもランニングやウォーキングの他、ダンスやアウトドアスポーツなどの指導を行う職業もインストラクターとして分類されるが、ここではスポーツクラブまたはフィットネスクラブでの活動を軸に活動しているスポーツインストラクター（＝フィットネスインストラクター）を中心に紹介する。

学校教育において「保健・体育」の指導を行う

児童・生徒に陸上競技、球技、水泳などさまざまなスポーツの指導や、体の仕組み、応急処置などの知識を教える。積極的に運動を楽しむこころを育てるとともに、適度な運動で健康な体を作ることを目指す。（2024年9月更新）

スポーツをテーマに報道する

スポーツに関わる色々な話題を独自の切り口で報道する。選手や試合を取材し、雑誌の原稿を書いたり、本を出版したりする。この仕事は取材力が重要で、自分なりの興味・関心を追う中で、選手や関係者との人脈を作ったり、専門知識を身につけていく。