自動運転に対する社会受容性を確保することで、社会に役立つ新たなモビリティを実現
理工学部 機械工学科 杉町敏之 先生
近年注目を集める「自動運転」は、技術開発次第ですぐに無人走行のモビリティが実現すると思う方が多いかもしれません。しかし、現在の日本では無人運転に対する法制度が整っていないため、限定されたエリアでしか無人運転車は走行することができません。
また、人が操作しない車が全国の公道を走ることを社会が受け入れられるか、という側面からも社会実装に対しては検討が必要な現状です。
機械工学科 機械力学研究室の研究テーマのひとつに「大型トラックの自動運転・隊列走行」があります。これは複数のトラックが互いの情報を共有しながら、自動で車間距離を保って走行する技術です。全車両を無人とするのではなく、先頭車のみを有人とし、後続の無人運転車が電子的に連結されることで、ドライバ１人でトラック数台分の輸送を可能にします。
また、ドライバは運転支援システムによるサポートを受けるため、運転負荷軽減にも有効です。これらは物流におけるドライバ不足などの解決策として期待されており、すでに高速道路での実証実験が進み、2020年の実現が目指されている技術です。
さらに、東京大学生産技術研究所（東大生研）の須田研究室と連携し、東大生研の保有するドライビングシミュレータを用いたトラックの隊列走行システムの社会受容性の評価なども行っており、その成果は国の設計ガイドラインや法令の見直しなどに活用されています。
先端技術を追いかけるだけでなく、社会状況を理解し、ニーズを捉え、社会受容性を確保した技術を研究開発することが、私達技術者に求められる大切な素養のひとつだと考えています。
また、人が操作しない車が全国の公道を走ることを社会が受け入れられるか、という側面からも社会実装に対しては検討が必要な現状です。
機械工学科 機械力学研究室の研究テーマのひとつに「大型トラックの自動運転・隊列走行」があります。これは複数のトラックが互いの情報を共有しながら、自動で車間距離を保って走行する技術です。全車両を無人とするのではなく、先頭車のみを有人とし、後続の無人運転車が電子的に連結されることで、ドライバ１人でトラック数台分の輸送を可能にします。
また、ドライバは運転支援システムによるサポートを受けるため、運転負荷軽減にも有効です。これらは物流におけるドライバ不足などの解決策として期待されており、すでに高速道路での実証実験が進み、2020年の実現が目指されている技術です。
さらに、東京大学生産技術研究所（東大生研）の須田研究室と連携し、東大生研の保有するドライビングシミュレータを用いたトラックの隊列走行システムの社会受容性の評価なども行っており、その成果は国の設計ガイドラインや法令の見直しなどに活用されています。
先端技術を追いかけるだけでなく、社会状況を理解し、ニーズを捉え、社会受容性を確保した技術を研究開発することが、私達技術者に求められる大切な素養のひとつだと考えています。
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