大地震や豪雨の影響を軽減するには私たちの足元にある地盤を強固にすることが重要です
建築都市デザイン学部 都市工学科 伊藤和也 先生
日本では地震や大雨、火山の噴火などのさまざまな自然災害が発生し、近年では被害を最小限に抑える社会基盤の事前対策が求められています。
その際に重要になるのが、「地盤」を強固にしていくことです。
「地盤は固くて壊れないもの」というイメージがありますが、実際には地震によって地盤が液状化して建物が傾いてしまったり、大雨によって大規模造成宅地が地すべりを起こしてしまったりと、「軟弱な地盤」が被害の拡大につながることが多くあります。
こうした被害を防ぐため、港湾・空港施設のような大規模な社会基盤施設などでは柱状のセメント改良土を作って地盤を強固にしています。
このような方法で改良された地盤は、東日本大震災でもほとんど被害を受けなかった一方で、コストの高さが課題となっています。
その理由は、強度にばらつきが出ないようにするため、セメント改良土を作るときに必要量の2倍程度のセメントを使用していることにあります。
また、セメントが混ざった土は環境汚染物質が出る場合があり産業廃棄物として処理するなど、環境面での課題もあります。
そこで、都市工学科の地盤環境工学研究室では、強度が均一になるような撹拌方法を研究し、セメントの量を必要最小限に抑えることで、コストの削減や産業廃棄物の抑制につながると考えています。
足元の「地盤」を固めるということが災害発生時の被害を抑えるうえで非常に重要です。
皆さんも頭の片隅にとどめておいてください。
その際に重要になるのが、「地盤」を強固にしていくことです。
「地盤は固くて壊れないもの」というイメージがありますが、実際には地震によって地盤が液状化して建物が傾いてしまったり、大雨によって大規模造成宅地が地すべりを起こしてしまったりと、「軟弱な地盤」が被害の拡大につながることが多くあります。
こうした被害を防ぐため、港湾・空港施設のような大規模な社会基盤施設などでは柱状のセメント改良土を作って地盤を強固にしています。
このような方法で改良された地盤は、東日本大震災でもほとんど被害を受けなかった一方で、コストの高さが課題となっています。
その理由は、強度にばらつきが出ないようにするため、セメント改良土を作るときに必要量の2倍程度のセメントを使用していることにあります。
また、セメントが混ざった土は環境汚染物質が出る場合があり産業廃棄物として処理するなど、環境面での課題もあります。
そこで、都市工学科の地盤環境工学研究室では、強度が均一になるような撹拌方法を研究し、セメントの量を必要最小限に抑えることで、コストの削減や産業廃棄物の抑制につながると考えています。
足元の「地盤」を固めるということが災害発生時の被害を抑えるうえで非常に重要です。
皆さんも頭の片隅にとどめておいてください。
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