日本社会事業大学：学部・学科・コース

行政・都市・民族・外交・産業など多方面から政治のあり方を考える

政治学では、理論と実例研究を通して国際社会や国家、地域社会などの政治現象を研究する。政策学は、フィールドワークを基礎にした問題発見・解決型の社会科学。

あらゆる社会現象を科学的に分析する

社会と人間をテーマに社会現象を多面的に研究。研究対象は個人から国家レベルまで。扱う領域も、社会階級、環境問題、いじめなど幅広い。

人と人との関係性を、コミュニケーションという切り口で研究する

現代社会のコミュニケ―ションをさまざまな角度から考える学問。異文化理解・国際交流・情報発信に欠かせない多用なコミュニケーション様式を研究する。

栄養と食についてさまざまな角度から研究する

食べ物をテーマに、調査、実習、実験などで多角的な研究をする学問。栄養学は料理法や栄養について、食物学は食品を実習を通して総合的に学ぶ。

科学的な手法によって、人の心をさぐる

人の心や集団行動のメカニズム、動物の行動などを調査、統計、実験などの手法を使って解明する学問。意識や行動のメカニズムを探る文学部系とカウンセリングや臨床心理など実践的分野を扱う教育学部系がある。

「人間とは何か」について幅広い視点で研究する

人間科学は、「人間とは何か」という問いに対し、人文科学、社会科学、自然科学のあらゆる領域からアプローチしていく学問です。人間に関することならなんでも研究テーマになり得るため、自分や身の回りの人をもっと深く理解したい、人の行動心理が知りたいなど、人に対してなんらかの興味がある人に向いています。卒業後の進路としては、専門分野によっても異なりますが、教育、マスコミ、心理士やカウンセラーといった道が代表的です。

よりよい教育とは何かを様々な角度から研究する

講義や教育実習を通して、人間が育っていくプロセスのさまざまな問題を研究していく。学校の他、家庭や社会、産業など多方面から人間教育を考え、理論や目的、指導方法などを学ぶ。

子供の成長や健康を研究し、保育、教育に役立てる

子どもの心と体の発達を総合的にとらえ、成長によりよい教育や環境を考える学問。児童心理学、児童保健学、児童福祉学、児童教育学、児童環境学、児童文化学などの研究領域がある。

人が安心して暮らせる社会の仕組みを考える

講義、実習などを通して、児童、老人、障害者をはじめ、援助を必要としている人が安心して暮らせる社会制度や地域のあり方、援助法を考えていく学問。

人々の健康増進・維持を実現するための理論と技術方を学ぶ

人々の病気を予防し、健康増進と維持のための理論と方法を研究する。栄養・運動・リラクゼーションなどの分野のほか、福祉や介護関連の科目も学ぶ。

自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。

子供専門のカウンセラー。快適な学校生活と人格形成に大きな影響を与える

スクールカウンセラーは、生徒や児童のカウンセリングを行う。子供が自ら相談に来る場合だけでなく、普段から子供の言動に注意し、潜在的な問題にも取り組む。そのために、教師や保護者との面談、コンサルテーションや家庭訪問も大切な仕事の一つだ。

保護者の代わりに子どもを養育し、自立を支援する専門職

児童指導員とは、何らかの事情で保護者からの養育を受けることが困難になった0から18歳の子どもたちを、公的責任の下で保護者に代わり保護・養育するという、責任ある仕事です。子ども一人ひとりに寄り添いながら成長を24時間体制でサポートし、自立のための援助も行います。社会状況の変化により、子どもたちが抱えている問題が多様化しているため、保育に関する知識はもちろん、心理学や医学的な幅広い知識をもつことが求められています。

乳幼児を保育し、成長をサポート。保護者への情報提供も

食事、排泄、睡眠、遊びなど日常生活を通じて、健やかな心と身体を持った子どもに成長するように援助する仕事。保育所は仕事と育児を両立させる父母を支え、乳幼児を保育する児童福祉施設だが、特に最近では単に子どもを預かるだけでなく、保育情報の提供や相談などが重要な役割となっている。

特別支援学校などで、障がいについての理解をもとにそれぞれの教科を教える教員

視覚障害や聴覚障害、知的発達障害、肢体不自由など、なんらかの障がいによって通常の学校で勉強するのが困難な生徒のための学校（幼稚園から高校まで）で指導を行う。それぞれの障がいの特徴や困難さを理解した指導が必要になるので、通常の教員免許とは別に「特別支援学校教諭免許状」の取得が原則だが、現在の附則では「特別支援学校教諭免許状」がなくても指導が可能である。教員免許を取得する前に所定の単位を履修して取得するのが一般的だが、教員になったあとに講習などを受けて取得することも可能。なお、一般の小・中学校の特別支援学級で指導する場合は、「特別支援学校教諭免許状」を取得するという規定はない。（2024年8月更新、出典：『特別支援教育に係る教育職員免許状について』（文部科学省））

入浴・食事の世話など、生活面の介護や指導を行う

介護や福祉の専門的知識や技術を身につけ、身体や精神機能が低下し日常の生活を送るのに支障がある人に、食事や排泄、入浴や外出、身辺の整理整頓などの生活上の介護をする。さらに家族への介護指導も重要な仕事だ。

精神障がいのある人の生活を援助し、社会復帰をサポートする

精神病院や社会復帰施設、および保健所などに勤務して、精神障害者に対し、社会復帰のための手助けする。また家族の相談相手になったり、医師や看護師、作業療法士などの治療チームの調整役を務めるなどさまざまな役割を持つ。精神障害者の福祉向上のためにニーズは高まっている。

保護や援助を必要とする人のアドバイザー

児童相談所や福祉施設に勤め、心身の障害などから、日常生活に支障をきたしてしまっている人たちに対する、福祉に関するさまざまな相談に応じ、各種制度・施設の利用方法などをアドバイスしながら問題解決にあたる。さまざまな福祉サービスの中から利用者とその家族に最も適切な援助を選びだす難しい仕事だ。

悩みを抱えた人の精神的自立を助ける、心のケアのスペシャリスト

心理カウンセラーとは、不安や悩みを抱える人に寄り添い、解決の手助けや助言をする仕事。心理カウンセラーになるために必須の資格はないが、心理学やカウンセリングに関する専門知識が必要不可欠なため、ほとんどの心理カウンセラーは心理学に関連する資格を保有して活動している。ストレス社会といわれる日本において、心理カウンセラーの果たす役割は大きくなっており、今後もニーズは高まっていくといえる。 （2024年9月更新）

母子生活支援施設に勤め、生活に困っている母子を支援

母子生活支援施設とは、経済的に生活が困難な母子家庭を支援するための施設。そうした福祉施設で働く専門家が母子支援員と少年指導員だ。母子支援員は母親に対する就労支援や、子育てに関する相談に対応。少年指導員は子どもの学習指導や生活指導などを行う。いずれも福祉事務所や児童相談所、学校など関係機関と連携を取りながら仕事を進め、母子の自立に向けてさまざまなサポートをする。