日本社会事業大学：学部・学科・コース

科学的な手法によって、人の心をさぐる

人の心や集団行動のメカニズム、動物の行動などを調査、統計、実験などの手法を使って解明する学問。意識や行動のメカニズムを探る文学部系とカウンセリングや臨床心理など実践的分野を扱う教育学部系がある。

「人間とは何か」について幅広い視点で研究する

人間科学は、「人間とは何か」という問いに対し、人文科学、社会科学、自然科学のあらゆる領域からアプローチしていく学問です。人間に関することならなんでも研究テーマになり得るため、自分や身の回りの人をもっと深く理解したい、人の行動心理が知りたいなど、人に対してなんらかの興味がある人に向いています。卒業後の進路としては、専門分野によっても異なりますが、教育、マスコミ、心理士やカウンセラーといった道が代表的です。

子供の成長や健康を研究し、保育、教育に役立てる

子どもの心と体の発達を総合的にとらえ、成長によりよい教育や環境を考える学問。児童心理学、児童保健学、児童福祉学、児童教育学、児童環境学、児童文化学などの研究領域がある。

人が安心して暮らせる社会の仕組みを考える

講義、実習などを通して、児童、老人、障害者をはじめ、援助を必要としている人が安心して暮らせる社会制度や地域のあり方、援助法を考えていく学問。

子供専門のカウンセラー。快適な学校生活と人格形成に大きな影響を与える

スクールカウンセラーは、生徒や児童のカウンセリングを行う。子供が自ら相談に来る場合だけでなく、普段から子供の言動に注意し、潜在的な問題にも取り組む。そのために、教師や保護者との面談、コンサルテーションや家庭訪問も大切な仕事の一つだ。

保護者の代わりに子どもを養育し、自立を支援する専門職

児童指導員とは、何らかの事情で保護者からの養育を受けることが困難になった0歳から18歳の子どもたちを、公的責任の下で保護者に代わり保護・養育するという、責任ある仕事です。子ども一人ひとりに寄り添いながら、時には24時間体制で成長をサポートし、自立のための援助も行います。社会状況の変化により、子どもたちが抱えている問題が多様化しているため、保育に関する知識はもちろん、心理学や医学的な幅広い知識をもつことが求められています。（2024年10月更新）

特別支援学校などで、障がいについての理解をもとにそれぞれの教科を教える教員

視覚障害や聴覚障害、知的発達障害、肢体不自由など、なんらかの障がいによって通常の学校で勉強するのが困難な生徒のための学校（幼稚園から高校まで）で指導を行う。それぞれの障がいの特徴や困難さを理解した指導が必要になるので、通常の教員免許とは別に「特別支援学校教諭免許状」の取得が原則だが、現在の附則では「特別支援学校教諭免許状」がなくても指導が可能である。教員免許を取得する前に所定の単位を履修して取得するのが一般的だが、教員になったあとに講習などを受けて取得することも可能。なお、一般の小・中学校の特別支援学級で指導する場合は、「特別支援学校教諭免許状」を取得するという規定はない。（2024年8月更新、出典：『特別支援教育に係る教育職員免許状について』（文部科学省））

入浴・食事の世話など、生活面の介護や指導を行う

介護や福祉の専門的知識や技術を身につけ、身体や精神機能が低下し日常の生活を送るのに支障がある人に、食事や排泄、入浴や外出、身辺の整理整頓などの生活上の介護をする。さらに家族への介護指導も重要な仕事だ。

精神障がいのある人の生活を援助し、社会復帰をサポートする

精神科病院や社会復帰施設、保健所などに勤務して、精神障害者に対し、社会復帰のための手助けをする仕事。また家族の相談相手になったり、医師や看護師、作業療法士などの治療チームの調整役を務めるなどさまざまな役割をもっています。精神障害者の福祉向上のためにニーズは高まっています。（2024年10月更新）

保護や援助を必要とする人のアドバイザー

児童相談所や福祉施設に勤め、心身の障害などから、日常生活に支障をきたしてしまっている人たちに対する、福祉に関するさまざまな相談に応じ、各種制度・施設の利用方法などをアドバイスしながら問題解決にあたる。さまざまな福祉サービスの中から利用者とその家族に最も適切な援助を選びだす難しい仕事だ。

社会生活を送るうえで困っている人を援助する

ケースワーカーは、社会生活を送るうえで困っている人を援助する仕事です。まず、障がい者や児童、高齢者など福祉サービスを必要とする人たちの相談に応じ、何が問題なのか、どのような支援が必要なのかを把握します。その後、必要と判断した援助を行うためのプログラムを計画・立案し、福祉施設、病院、保健所といった関係機関との連絡・調整を行います。主な勤務先は、地方自治体が管轄する福祉事務所や児童相談所などで、この仕事に就くには、地方公務員試験に合格することが必要です。

行政の中で福祉サービスに携わる

公務員となって福祉関連部署で働く。地方自治体の福祉課の窓口で福祉サービスに関する相談を受け、福祉施設への入所や生活保護の適用手続などを行う他、福祉事務所や児童相談所で相談を受けたら、児童施設の児童指導員や老人福祉施設などの生活指導員として活躍する場合もあり、その仕事内容は多岐にわたる。

福祉施設を利用する老人や障害者への直接指導を行ったり、施設職員の指導を行ったりする。

老人福祉施設や障害者福祉施設、児童福祉施設などで、入所している老人の介護、障害者への生活指導や職業指導、児童の生活や養育の面倒を見るなど、入所者への直接的な指導を行う一方、施設職員の能力向上のための指導なども行う。また、施設行事の日程を企画したり、要介護者のケアプランの作成を行ったり、訪問看護のケアマネージャーを行うなど、施設と患者の間に立ったプラン作成やマネージャーとしての役割を果たす。さらに、必要に応じて、他の機関（専門の病院など）との連携がとれるように調整することも。

医療福祉や介護の中で、患者とその家族の相談を受けたり、介護に携わる人の指導や相談を受ける。

医療福祉施設や介護施設、介護などに関連する商品を販売している会社などで活躍するのが福祉相談指導専門員。まず、患者とその家族の相談を受けて、精神的な支えになったり、具体的な生活指導やさまざまな情報の提供を行う。一方で、介護に直接携わる人の相談に乗り、指導を行う。「介護サービスのプラニング」「ホームヘルパーの指導」「行政機関・ボランティア団体の連携折衝窓口」などを通じて、介護に携わる人をバックアップする。また、介護に必要になる介護医療機器（用品）のアドバイスをしたり、購入の手助けをしたりもする。