卒業後の進路データ（2024年3月卒業生実績）
- 就職希望者数
- 5,057名
- 就職者数
- 4,979名
- 就職率
- 98.5% （就職者数／就職希望者数）
※進路データは第1部の実績のみ掲出
就職実績（2024年3月卒業生実績）
ものづくり業界
キヤノン（株）/（株）小松製作所/（株）SUBARU/ソニー（株）/東京エレクトロン（株）/トヨタ自動車（株）/（株）パイロットコーポレーション/長谷川香料（株）/パナソニック（株）/（株）日立製作所/（株）日立プラントサービス ほか
マスコミ・通信業界
（株）NTTドコモ/KDDI（株）/ソフトバンク（株）/日本放送協会（NHK）/東日本電信電話（株）（NTT東日本） ほか
ＩＴ・コンピュータ業界
アマゾンジャパン合同会社/SCSK（株）/（株）エヌ・ティ・ティ・データ/（株）サイバーエージェント/日本アイ・ビー・エム（株）/日本電気（NEC）（株）/富士通（株）/ヤフー（株） ほか
サービス業界
アクセンチュア（株）/（株）キーエンス/東京ガス（株）/東京電力ホールディングス（株）/TOPPANホールディングス（株）/（株）野村総合研究所/（株）船井総合研究所/（株）メンバーズ/（株）リクルート ほか
旅行・エンタメ業界
（株）エイチ・アイ・エス/（株）オリエンタルランド/（株）カプコン/（株）JTB/ソニー・ミュージックグループ/チームラボ（株）/（株）東北新社/（株）パレスホテル/（株）バンダイナムコアミューズメント/（株）星野リゾート/（株）ミリアルリゾートホテルズ ほか
商社・小売業界
アイリスオーヤマ（株）/アシックス商事（株）/（株）あらた/（株）セブンーイレブン・ジャパン/（株）ニトリホールディングス/（株）日本アクセス/（株）ファーストリテイリング ほか
金融業界
第一生命保険（株）/東京海上日動火災保険（株）/日本生命保険相互会社/野村證券（株）/（株）みずほフィナンシャルグループ/（株）三井住友銀行/明治安田生命保険相互会社/（株）横浜銀行 ほか
航空・運輸業界
ANAエアポートサービス（株）/全日本空輸（株）/日本航空（株）/東日本旅客鉄道（株）（JR東日本） ほか
住宅・建設業界
（株）大林組/（株）クボタ/積水ハウス（株）/大和ハウス工業（株） ほか
フード業界
赤城乳業（株）/（株）伊藤園/サントリー（株）/（株）ブルボン/森永乳業（株）/日本食研ホールディングス（株）/日本ハムマーケティング（株）/山崎製パン（株）/（株）LEOC ほか
医療・福祉業界
IMSグループ（板橋中央総合病院グループ）/第一三共ケミカルファーマ（株）/中外製薬工業（株）/日本ジェネリック（株）/日本赤十字社 足利赤十字病院/日本全薬工業（株）/富士レビオ（株）/（株）ベネッセスタイルケア/（福）睦月会/ロート製薬（株） ほか
公務員業界
内閣府/経済産業省/厚生労働省/東京地方検察庁/東京地方裁判所/東京国税局/国土交通省 東京航空局/海上保安庁/東京都庁/埼玉県庁/千葉県庁/東京都特別区（区役所）/さいたま市役所/東京消防庁 ほか
教育業界
東京都教育委員会/千葉県教育委員会/埼玉県教育委員会/さいたま市教育委員会 ほか
資格取得
目的意識を持ってスキルアップ
「資格を取得すれば、就職ができる」という単純な図式はありません。就職の採用担当者が評価するのは、資格を取得することに対して「目的意識を持って取り組んだ姿勢」なのです。それは資格取得に向けて主体的に学び、目標を成し遂げたことの証となります。だからこそ、やみくもに資格を取得すればよいのではなく、自分が描く将来像に向かって、どんなスキルが必要で、そのために必要な資格とは何かを考え、目的意識を持って取り組むことが求められます。
主な目標資格
幼稚園・小学校・中学校・高等学校・養護・特別支援学校の教諭一種免許状*、司書*や司書教諭*、学芸員*などの国家資格、社会福祉主事任用資格などの資格が、単位を修得することで卒業と同時に取得できます。また、税理士*や管理栄養士*、社会福祉士*、建築士（一級・二級）*などの受験資格が、単位修得または卒業後に一定の実務経験を積むことで得られます。このほか、目標とする資格として公認会計士*、中小企業診断士*、行政書士*、登録日本語教員*、リテールマーケティング（販売士）などがあります。 * 印は国家資格
就職支援
自分らしく生きていくために
学生自身が進路選択に際して自分自身と向き合い、社会に出てからも自ら考え、行動ができるように支援体制を整えています。自己理解を深めるために、入学時と2年次、3年次にはキャリアデザインツール「適性診断MATCH plus」を実施。自らの強みと弱みを客観的に知り、以降の「学び」への取り組みや、学外活動の目標設定を行うことで、就職活動に向けた自己分析の一助となるように支援を行っています。また、企業や各自治体とも連携を図り、実際の仕事を経験できる「インターンシップ」に、多くの学生ができるだけ早期に参加することができるような支援体制も強化しています。
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