卒業後の進路データ(2024年3月卒業生実績)
- 就職希望者数
- 5,057名
- 就職者数
- 4,979名
- 就職率
- 98.5% (就職者数/就職希望者数)
※進路データは第1部の実績のみ掲出
就職実績(2023年3月卒業生実績)
ものづくり業界
(株)IHI/荏原実業(株)/シャープ(株)/スズキ(株)/(株)日立製作所/マツダ(株)/三菱自動車工業(株)/日本製鉄(株)/セイコーエプソン(株)/(株)資生堂/ユニ・チャーム(株)/(株)パイロットコーポレーション ほか
マスコミ・通信業界
(株)日本経済新聞社/(株)時事通信社/(株)集英社/(株)小学館/ソフトバンクグループ(株)/(株)NTTドコモ/NTTコミュニケーションズ(株) ほか
IT・コンピュータ業界
Apple Japan(同)/日本アイ・ビー・エム(株)/アマゾンジャパン(同)/キヤノンITソリューションズ(株)/日本電気(株)(NEC)/ 富士通(株)/ヤフー(株)/楽天グループ(株) ほか
サービス業界
(株)野村総合研究所/アクセンチュア(株)/(株)キーエンス/(株)マイナビ/凸版印刷(株) ほか
旅行・エンタメ業界
(株)JTB/(株)星野リゾート/(株)ミリアルリゾートホテルズ/チームラボ(株)/(株)ソニー・ミュージックエンタテインメント/(株)カプコン/(株)バンダイ/(株)バンダイナムコオンライン/ (株)USEN-NEXT HOLDINGS ほか
商社・小売業界
(株)ニトリホールディングス/(株)カインズ ほか
金融業界
(株)みずほフィナンシャルグループ/(株)千葉銀行/みずほ証券(株)/東京海上日動火災保険(株) ほか
航空・運輸業界
日本航空(株)/ANAエアポートサービス(株)/ANA成田エアポートサービス(株)/(株)JALスカイ/東日本旅客鉄道(株)(JR東日本) ほか
住宅・建設業界
東急建設(株)/清水建設(株)/大和ハウス工業(株)/TOTO(株) ほか
フード業界
サントリー(株)/カルビー(株)/キユーピー(株)/ブルドックソース(株)/(株)ブルボン/ホクト(株)/マルハニチロ(株)/(株)Mizkan/(株)なとり/ 山崎製パン(株)/(株)ロッテ/(株)桃屋 ほか
医療・福祉業界
(株)ヤクルト本社/(株)新日本科学/(株)スズケン/高田製薬(株)/(株)ファンケル/公益(財)がん研究会 有明病院/(独)地域医療機能推進機構 大阪病院/エイツーヘルスケア(株)(伊藤忠グループ)/SOMPOケア(株)/(福)つぼみ会/(株)日本保育サービス(JPホールディングスグループ)/(株)ベネッセスタイルケア/(株)ルネサンス ほか
公務員業界
総務省/厚生労働省/東京国税局/警視庁/神奈川県庁/埼玉県庁/千葉県庁/東京都庁/さいたま市役所/千葉市役所/西東京市役所/東京都特別区(区役所)/日本年金機構 ほか
教育業界
茨城県教育委員会/埼玉県教育委員会/千葉県教育委員会/東京都教育委員会/ 北海道教育委員会 ほか
資格取得
目的意識を持ってスキルアップ
「資格を取得すれば、就職ができる」という単純な図式はありません。就職の採用担当者が評価するのは、資格を取得することに対して「目的意識を持って取り組んだ姿勢」なのです。それは資格取得に向けて主体的に学び、目標を成し遂げたことの証となります。だからこそ、やみくもに資格を取得すればよいのではなく、自分が描く将来像に向かって、どんなスキルが必要で、そのために必要な資格とは何かを考え、目的意識を持って取り組むことが求められます。
主な目標資格
幼稚園・小学校・中学校・高等学校・養護・特別支援学校の教諭一種免許状*、司書*や司書教諭*、学芸員*などの国家資格、社会福祉主事任用資格などの資格が、単位を修得することで卒業と同時に取得できます。また、税理士*や管理栄養士*、社会福祉士*、建築士(一級・二級)*などの受験資格が、単位修得または卒業後に一定の実務経験を積むことで得られます。このほか、目標とする資格として公認会計士*、中小企業診断士*、行政書士*、通関士*、リテールマーケティング(販売士)などがあります。 * 印は国家資格
就職支援
自分らしく生きていくために
学生自身が進路選択に際して自分自身と向き合い、社会に出てからも自ら考え、行動ができるように支援体制を整えています。自己理解を深めるために、入学時と2年次、3年次にはキャリアデザインツール「適性診断MATCH plus」を実施。自らの強みと弱みを客観的に知り、以降の「学び」への取り組みや、学外活動の目標設定を行うことで、就職活動に向けた自己分析の一助となるように支援を行っています。また、企業や各自治体とも連携を図り、実際の仕事を経験できる「インターンシップ」に、多くの学生ができるだけ早期に参加することができるような支援体制も強化しています。