東京農業大学：学部・学科・コース

さまざまな経済現象を統計によって分析する

家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

企業とその活動を実務的に研究する

経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

企業活動を客観的に評価するための理論と実践を学ぶ

商学は、物を売り買いする、いわゆる商売（ビジネス）や企業の経営について学ぶ学問です。この学問に固有の理論や分析方法はなく、経済学や心理学、社会学といった学問分野の理論を応用して研究を進めます。いわば、さまざまな学問の詰め合わせ的な性質を持った学問といえるでしょう。

情報化が社会に与える影響などを科学的手法で分析する

情報学とは、社会における情報の仕組みや流れ、ありようなどを、実習、演習、フィールドワークを駆使して明らかにし、人間や社会を探究する学問です。情報の作られ方、収穫、伝達、利用法、システム構築など情報に関するすべてを対象に学ぶのが情報学です。「コンピュータやプログラミングについて学ぶ、理系の学問」というイメージを抱く人は少なくないかもしれませんが、情報技術の社会への浸透に伴い情報学の扱う領域も広がっており、今や理系だけに限られる学問ではなくなっています。

農業に関わる理論と技術を研究し、環境保全に寄与する

農学とは、食料となる穀物や野菜、動物、さらには住居や衣服となる植物など、私たちが生活のために利用するあらゆる生き物を対象に、その生産から販売の各過程について研究する学問です。育てて消費するというだけでなく、それが将来にわたって持続可能になるよう、さまざまな角度から探究していきます。農業実習や加工実習、フィールドワークなど、実体験を通じた学びが多いのも特徴です。卒業後の進路としては、食品関係の企業に就職する人が多数を占めますが、流通や販売についても学ぶため、そうした強みを生かす道もあります。

科学技術によって環境問題解決を目指す

環境科学とは、工学、化学、経済や法といったあらゆる観点から環境を検討し、快適で持続可能な社会の構築を目指してさまざまな問題の解決に取り組む学問です。「環境」とは、地球や自然そのものだけでなく、社会や都市環境など、私たちを取り巻くあらゆる環境を指します。したがって、学校によって、ある程度専門分野がしぼられているところと、幅広く環境科学について学ぶところとに分かれます。まずは環境科学の概要をつかみ、フィールドワークなどもしながら、実践的に研究手法を学び、環境に関する知識を養っていきます。

国の施策に基づいて社会全体に貢献

各省庁やその出先機関に勤め、国防・公安・徴税から農・工・商業の指導監督、国民医療や社会福祉の充実など、国の施策を実行して、国民生活の向上を図るのが仕事だ。

地域住民の利益のために働く

各都道府県の市・区役所などで働く一般職員、学校で働く教育職員、警察で働く警察官などからなり、地域住民に密着した場所で福祉や利益、安全のために働く。

商品や企画を売るため、企業の最前線で活躍する

取引先の開拓と、営業活動を行う。取り扱う商品により営業方法も異なり、店舗営業型、ルート営業型、窓口営業型、新規開拓型営業などさまざま。どちらにしても会社の利益をあげるための重要な仕事。売り上げを伸ばすためには、自分の提案内容や、お客様との人間関係が大きなポイントとなる。

売上げや利益などの数字によって、経営活動を把握する

いろいろな経営活動の状況や結果を金銭的な数字によって表し、正しく測定する仕事。数字を通じて経営上の欠点を見つけ、各部門の活動の方向付けに直接つながる重要な業務。仕事の範囲は広く、多岐にわたるが、資金の計画・運用を手がける財務、固定資産の金銭的管理(管財)なども経理の仕事。

店舗ごとの状況を把握し、売上げ対策をアドバイス。店長の経営コンサルタント的存在

コンビニや飲食店など、店舗をチェーン展開している会社の本部社員。複数の店舗を受け持って、商品の品揃えや従業員教育、販売促進策などを店長にアドバイスし、売上げアップをサポートする。ほかに、テレフォンコールセンターでオペレーターたちを管理する仕事も、同じ職種名が使われるので注意。

大学・大学院、公的研究機関・民間研究所などで専門分野を研究し論文を書く

経済学に関する専門的な研究を、大学・大学院、公的研究機関・民間研究所などで続け学会などに論文を発表する。大学・大学院の場合は、教授・准教授または助教として、学生の指導も行う

輸出入に必要な事務が仕事

総合商社、専門商社、貿易代行会社、メーカーの海外事業部門などを舞台に、輸出入の必要な事務をとる。輸入の場合は、海外への注文手続きから、商品が日本に着いた際の通関手続き、輸入元に対する代金の支払いまで。輸出の場合は、注文のとりまとめ、輸送手続きなどを行う。

効率的な農業経営のため、農機具や農薬、肥料、種などの開発・研究を行い、技術指導や生産相談にのる。

農業技術者は、都道府県の農業試験場で増殖技術や肥料、環境に配慮した農薬の開発などで農家を支援する。また、地域の農業改良普及センターでは、農業技術者が農業改良普及員として活躍し、より農家と密着した作物栽培へのアドバイスを行ったり、農機具や経営の相談に乗ったりする。種苗会社や肥料、農薬、農機具などのメーカーでも、農業技術者がよりよい製品の開発などで活躍している。一方、農業研究者（農学研究者）は、バイオテクノロジーを活用した作物の改良や、土壌改良など、科学的な研究によって農業を支える。

専門教科を教えるとともに心のケアも

小学校と違い、免許のある単一教科を教えるので深い専門知識が必要となる。また、中学時代は、子供から大人にかわる過渡期で、不安定になる生徒も多いので、適切な指導をしていかなくてはならない。人間としての幅広い教養や対応力が求められる。

自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。