帝京大学：学部・学科・コース

よりよい教育とは何かを様々な角度から研究する

講義や教育実習を通して、人間が育っていくプロセスのさまざまな問題を研究していく。学校の他、家庭や社会、産業など多方面から人間教育を考え、理論や目的、指導方法などを学ぶ。

子供の成長や健康を研究し、保育、教育に役立てる

子どもの心と体の発達を総合的にとらえ、成長によりよい教育や環境を考える学問。児童心理学、児童保健学、児童福祉学、児童教育学、児童環境学、児童文化学などの研究領域がある。

商品や企画を売るため、企業の最前線で活躍する

取引先の開拓と、営業活動を行う。取り扱う商品により営業方法も異なり、店舗営業型、ルート営業型、窓口営業型、新規開拓型営業などさまざま。どちらにしても会社の利益をあげるための重要な仕事。売り上げを伸ばすためには、自分の提案内容や、お客様との人間関係が大きなポイントとなる。

「本」と「利用者」の出会いを作る、図書整理＆図書紹介のプロフェッショナル

都道府県や市町村の公共図書館、私立図書館、大学図書館、学校図書館、国立国会図書館、専門図書館に勤務し、本や資料の収集・分類整理・管理、蔵書の貸出、情報提供（レファレンス）、広報などに従事する専門職員を「図書館司書」（＝司書）とよびます。正規職員の場合は「司書」の資格をもって働く人がほとんどです。「司書」とは、図書館法で定められている国家資格です。取得するためには、「大学・短大で司書養成科目を履修して卒業する」「大学などが開講する司書講習を受講する」などの方法があります。また、学校図書館で子どもに読書指導を行う司書（司書教諭）として働くためには、「司書教諭」の免許が必要になります。「司書教諭」の免許を取得するためには、教員免許が取得でき、かつ司書教諭講習科目が受講できる大学や短大を目指すことになります。

資料の研究や展示の企画などを行う、博物館などの専門職員

博物館や美術館に勤務し、資料や作品の調査、研究、収集、保管から展覧会の企画・運営をしたり図録作成など幅広い業務を行う。デパートなどで、美術展の担当部署で働く場合もある。

“子どもが好き”を原点に、一人ひとりの個性を育てる

毎朝登園した幼児の健康状態をチェックし、音楽、絵画、運動や遊びなどの指導をする。幼児は体調を崩しやすいので、十分な目配りが必要な仕事だ。子どもたちへの直接の教育のほか教室の掃除、カリキュラムの作成、園児の行動記録など仕事の範囲は広い。

保護者の代わりに子どもを養育し、自立を支援する専門職

児童指導員とは、何らかの事情で保護者からの養育を受けることが困難になった0から18歳の子どもたちを、公的責任の下で保護者に代わり保護・養育するという、責任ある仕事です。子ども一人ひとりに寄り添いながら成長を24時間体制でサポートし、自立のための援助も行います。社会状況の変化により、子どもたちが抱えている問題が多様化しているため、保育に関する知識はもちろん、心理学や医学的な幅広い知識をもつことが求められています。

乳幼児を保育し、成長をサポート。保護者への情報提供も

食事、排泄、睡眠、遊びなど日常生活を通じて、健やかな心と身体を持った子どもに成長するように援助する仕事。保育所は仕事と育児を両立させる父母を支え、乳幼児を保育する児童福祉施設だが、特に最近では単に子どもを預かるだけでなく、保育情報の提供や相談などが重要な役割となっている。

子どもとマンツーマンで向き合い、保育から学習指導まで

仕事をもつ親などの代わりとなり、個人宅や託児施設で乳幼児から小学生くらいの子どもの世話をするのがベビーシッターの仕事です。ベビーシッターになるのに資格や免許は必要なく、また、子育ての経験がなくてもベビーシッターとして働くことは可能です。ただし、子どもの発達や心理、健康などに関する知識はあるに越したことはなく、ベビーシッターとして働く人のなかには、保育士資格、幼稚園教諭免許状、看護師資格のほか、認定ベビーシッターや英国チャイルドマインダーといった民間資格をもつ人も多くいます。最近では英語などを教える家庭教師的な役割や、外国人宅でのニーズも多く、語学力を求められるケースも増えています。

教育委員会に籍をおき、公民館や博物館、図書館など社会教育を行う機関への助言や指導を行う。

「生涯学習」という言葉が日常的に使われるようになってきた。公民館などで、パソコン、英会話などさまざまな講習会や勉強会が開かれている。また、博物館や図書館などでも、それぞれに工夫を凝らした学習プログラムを提供し、地域に広く開放している。各都道府県や市区町村の教育委員会に籍を置き、これらの生涯学習のプログラムやさまざまな社会教育に対して専門的な知識をもとに指導・助言を行うのが社会教育主事。社会教育主事になるための講習を受け認定を受ける必要がある。

特別支援学校などで、障がいについての理解をもとにそれぞれの教科を教える教員

視覚障害や聴覚障害、知的発達障害、肢体不自由など、なんらかの障がいによって通常の学校で勉強するのが困難な生徒のための学校（幼稚園から高校まで）で指導を行う。それぞれの障がいの特徴や困難さを理解した指導が必要になるので、通常の教員免許とは別に「特別支援学校教諭免許状」の取得が原則だが、現在の附則では「特別支援学校教諭免許状」がなくても指導が可能である。教員免許を取得する前に所定の単位を履修して取得するのが一般的だが、教員になったあとに講習などを受けて取得することも可能。なお、一般の小・中学校の特別支援学級で指導する場合は、「特別支援学校教諭免許状」を取得するという規定はない。（2024年8月更新、出典：『特別支援教育に係る教育職員免許状について』（文部科学省））

レクリエーション活動の提案や指導をする

学校や職場、町内会などでスポーツ、ゲーム、イベントといったレクリエーション活動の指導をしていく。時には、レクリエーションの提案をしたり、イベント等の主催者の相談にのるなど、社会的にレクリエーションの大切さを啓蒙していくことも大切な仕事だ。