中村学園大学：学部・学科・コース

「人間とは何か」について幅広い視点で研究する

人間科学は、「人間とは何か」という問いに対し、人文科学、社会科学、自然科学のあらゆる領域からアプローチしていく学問です。人間に関することならなんでも研究テーマになり得るため、自分や身の回りの人をもっと深く理解したい、人の行動心理が知りたいなど、人に対してなんらかの興味がある人に向いています。卒業後の進路としては、専門分野によっても異なりますが、教育、マスコミ、心理士やカウンセラーといった道が代表的です。

よりよい教育とは何かを様々な角度から研究する

講義や教育実習を通して、人間が育っていくプロセスのさまざまな問題を研究していく。学校の他、家庭や社会、産業など多方面から人間教育を考え、理論や目的、指導方法などを学ぶ。

子供の成長や健康を研究し、保育、教育に役立てる

子どもの心と体の発達を総合的にとらえ、成長によりよい教育や環境を考える学問。児童心理学、児童保健学、児童福祉学、児童教育学、児童環境学、児童文化学などの研究領域がある。

商品や企画を売るため、企業の最前線で活躍する

取引先の開拓と、営業活動を行う。取り扱う商品により営業方法も異なり、店舗営業型、ルート営業型、窓口営業型、新規開拓型営業などさまざま。どちらにしても会社の利益をあげるための重要な仕事。売り上げを伸ばすためには、自分の提案内容や、お客様との人間関係が大きなポイントとなる。

お客様が快適なひとときを過ごしたり、買い物を楽しんだりできるようサービスを提供

ショップやレストラン、ホテルなどでお客さまに応対する仕事。お客さまが快適なひとときを過ごしたり、不便なく買い物を楽しんだりできるよう最適なサービスを提供する。販売では、商品に対する質問に答え、適切な助言を与える。お客さまの買い物アドバイス以外に、販売事務、商品管理、レジスター、苦情処理、顧客情報の収集などの仕事にもあたる。相手が何を望んでいるかをくみ取ってコミュニケーションする力が求められる。また、相手に好印象を与える接遇マナーも必須の仕事だ。

会社の事業戦略のおおもとになるデータを収集・分析し戦略の方向性を示す

民間企業などで、事業戦略を定める際、その基礎となるさまざまなデータを収集し戦略の方向性を示す仕事。業績の詳細な分析、市場規模や消費者のニーズの調査、予算シミュレーションなど、緻密な作業と分析力が必要とされる。あらゆる業種の企業にあり。

全教科オールラウンドに教える小学校の先生

全国の国公立、私立の小学校で児童に教える先生。児童全員が一定レベルの教育を受けられるよう文部科学省が定めた「学習指導要領」の基準に沿って授業計画を立て、教科の指導を行います。授業以外にも授業の準備、教材やテストづくり、採点、PTA活動、学校行事の運営など仕事内容は多岐にわたります。また、小学校の6年間は児童の人間形成に影響を与える大事な時期でもあるため、教科指導のほかにも児童の自立心・社会性を考慮しつつ、生活面での指導も行います。「児童に一番近い存在の大人」として時には児童の相談にのるなど、子どもたちに寄り添って学校生活をサポートする重要な役割を担っています。

生徒の心身を支える、身近なカウンセラー的存在

養護教諭とは、主として小・中・高校に配属されるいわゆる「保健の先生」のことです。年間の保健計画に沿って、健康診断や健康教育などを行い、学校内の救急処置や児童生徒の健康管理と保健指導、健康相談、環境衛生等にあたる。保健室は、子ども供たちの「心の居場所」になっているケースが多く、いじめや学業などに関する心の問題や、ストレスを抱える子どもの相談相手でもある。（2024年9月更新）

“子どもが好き”を原点に、一人ひとりの個性を育てる

毎朝登園した幼児の健康状態をチェックし、音楽、絵画、運動や遊びなどの指導をする。幼児は体調を崩しやすいので、十分な目配りが必要な仕事だ。子どもたちへの直接の教育のほか教室の掃除、カリキュラムの作成、園児の行動記録など仕事の範囲は広い。

乳幼児を保育し、成長をサポート。保護者への情報提供も

食事、排泄、睡眠、遊びなど日常生活を通じて、健やかな心と身体を持った子どもに成長するように援助する仕事。保育所は仕事と育児を両立させる父母を支え、乳幼児を保育する児童福祉施設だが、特に最近では単に子どもを預かるだけでなく、保育情報の提供や相談などが重要な役割となっている。

特別支援学校などで、障がいについての理解をもとにそれぞれの教科を教える教員

視覚障害や聴覚障害、知的発達障害、肢体不自由など、なんらかの障がいによって通常の学校で勉強するのが困難な生徒のための学校（幼稚園から高校まで）で指導を行う。それぞれの障がいの特徴や困難さを理解した指導が必要になるので、通常の教員免許とは別に「特別支援学校教諭免許状」の取得が原則だが、現在の附則では「特別支援学校教諭免許状」がなくても指導が可能である。教員免許を取得する前に所定の単位を履修して取得するのが一般的だが、教員になったあとに講習などを受けて取得することも可能。なお、一般の小・中学校の特別支援学級で指導する場合は、「特別支援学校教諭免許状」を取得するという規定はない。（2024年8月更新、出典：『特別支援教育に係る教育職員免許状について』（文部科学省））