【給付型】フルブライト（全学部共通）
- 対象
- 院生
・2025年度日本人対象アメリカ留学
・奨学金プログラム5種類（大学院留学、大学院博士論文研究、研究員、ジャーナリスト、フルブライト語学アシスタントFLTA）
- 給付額
- 奨学金プログラム、留学先等により異なる
- 人数
- 奨学金プログラムにより異なる
- 募集時期
- オンライン登録：5/1
申請書類：7/1
【減免型】高等教育の修学支援新制度（全学部共通）
- 対象
- 新入生（学力基準）
次のいずれかに該当すること
a.高校等の評定平均値が3.5以上であること
b.学修計画書を提出し、学修の意欲や目的等が確認できること
新入生をのぞく（2年生以上、編入生など）（学力基準）
次のいずれかに該当すること
a.ＧＰＡ（平均成績）等が在学する学部等における上位1/2の範囲に属すること
b.修得した単位数が標準単位数以上であり、かつ、将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが、学修計画書により確認できること
（家計基準）
①収入基準：世帯人数とマイナンバーにて区分設定
【第Ⅰ区分】2人：229万円、3人：289万円、4人：295万円
【第Ⅱ区分】2人：332万円、3人：391万円、4人：395万円
【第Ⅲ区分】2人：402万円、3人：457万円、4人：461万円
②資産基準：本人と生計維持者資産額合計が2,000万円未満（生計維持者が1人の場合は1,250万円未湮）
- 減免額
- 給付額（月額）
【第Ⅰ区分】：38,300円（42,500円）
【第Ⅱ区分】：25,600円（28,400円）
【第Ⅲ区分】：12,800円（14,200円）
※（ ）内は生活保護を受けている生計維持者と同居している人、 もしくは児童養設施設等からの通学者
授業料等の減免
入学金：上限26万円、授業料：年間上限70万円※世帯収入の区分により減免割合を決定
【第Ⅰ区分】：上限額を減免
【第Ⅱ区分】：上限額の2/3を減免
【第Ⅲ区分】：上限額の1/3を減免
- 自宅・自宅外の別
- 自宅
- 募集時期
- 4月上旬、9月下旬
【減免型】高等教育の修学支援新制度（全学部共通）
- 対象
- 新入生（学力基準）
次のいずれかに該当すること
a.高校等の評定平均値が3.5以上であること
b.学修計画書を提出し、学修の意欲や目的等が確認できること
新入生をのぞく（2年生以上、編入生など）（学力基準）
次のいずれかに該当すること
a.ＧＰＡ（平均成績）等が在学する学部等における上位1/2の範囲に属すること
b.修得した単位数が標準単位数以上であり、かつ、将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが、学修計画書により確認できること
（家計基準）
①収入基準：世帯人数とマイナンバーにて区分設定
【第Ⅰ区分】2人：229万円、3人：289万円、4人：295万円
【第Ⅱ区分】2人：332万円、3人：391万円、4人：395万円
【第Ⅲ区分】2人：402万円、3人：457万円、4人：461万円
②資産基準：本人と生計維持者資産額合計が2,000万円未満（生計維持者が1人の場合は1,250万円未湮）
- 減免額
- 給付額（月額）
【第Ⅰ区分】：75,800円
【第Ⅱ区分】：50,600円
【第Ⅲ区分】：25,300円
授業料等減免
入学金：上限26万円、授業料：年間上限70万円※世帯収入の区分により減免割合を決定
【第Ⅰ区分】：上限額を減免
【第Ⅱ区分】：上限額の2/3を減免
【第Ⅲ区分】：上限額の1/3を減免
- 自宅・自宅外の別
- 自宅外
- 募集時期
- 4月上旬、9月下旬
【減免型】高等教育の修学支援制度 家計急変（全学部共通）
- 対象
- 下記事由により家計が急変した場合
A：生計維持者の死亡
B：生計維持者が事故または病気により半年以上就労困難
C：生計維持者の失職
D：生計維持者が震災、火災、風水害等に被災した場合であって、A～Cのいずれかに該当または被災により生計維持者が生死不明、行方不明、就労困難など世帯収入を大きく減少させる事由が発生
- 減免額
- 給付額（月額）
【第Ⅰ区分】：38,300円（42,500円）
【第Ⅱ区分】：25,600円（28,400円）
【第Ⅲ区分】：12,800円（14,200円）
※（）内は生活保護を受けている生計維持者と同居している人、もしくは児童養設施設等からの通学者
授業料等減免
入学金：上限26万円、授業料：年間上限70万円※世帯収入の区分により減免割合を決定
【第Ⅰ区分】：上限額を減免
【第Ⅱ区分】：上限額の2/3を減免
【第Ⅲ区分】：上限額の1/3を減免
- 自宅・自宅外の別
- 自宅
- 募集時期
- 随時（ただし、原則事由発生から3ヶ月以内）
【減免型】高等教育の修学支援制度 家計急変（全学部共通）
- 対象
- 下記事由により家計が急変した場合
A：生計維持者の死亡
B：生計維持者が事故または病気により半年以上就労困難
C：生計維持者の失職
D：生計維持者が震災、火災、風水害等に被災した場合であって、A～Cのいずれかに該当または被災により生計維持者が生死不明、行方不明、就労困難など世帯収入を大きく減少させる事由が発生
- 減免額
- 給付額（月額）
【第Ⅰ区分】：75,800円
【第Ⅱ区分】：50,600円
【第Ⅲ区分】：25,300円
授業料等減免
入学金：上限26万円、授業料：年間上限70万円※世帯収入の区分により減免割合を決定
【第Ⅰ区分】：上限額を減免
【第Ⅱ区分】：上限額の2/3を減免
【第Ⅲ区分】：上限額の1/3を減免
- 自宅・自宅外の別
- 自宅外
- 募集時期
- 随時（ただし、原則事由発生から3ヶ月以内）
【減免型】入学検定料の減免制度 その他の免除制度（全学部共通）
- 対象
- 本学校友会の正会員（本学卒業生）の子、兄弟姉妹および孫、または本学に在籍する学生の兄弟姉妹
- 減免額
- 出願時に免除の申請をすると入学検定料が免除
【減免型】入学検定料の減免制度 公募推薦入試・一般入試の減額制度（全学部共通）
- 対象
- 同一入学試験内で併願した場合
公募推薦入試は最大30出願まで、一般前期入試は最大60出願まで併願可能
- 減免額
- 併願分の入学検定料が免除
【減免型】入学検定料の減免制度 大学入学共通テスト利用入試と大学入学共通テストプラス方式入試の免除制度（全学部共通）
- 対象
- 一般入試と大学入学共通テスト利用入試(前期・中期・後期日程)と大学入学共通テストプラス方式入試(前期・中期・後期日程)を同時に出願をした場合
- 減免額
- 大学入学共通テスト利用入試および大学入学共通テストプラス方式入試の入学検定料が免除(出願数に制限なし)。
【減免型】入学検定料の減免制度 大学入学共通テスト利用入試へ単独出願した場合の減額制度（全学部共通）
- 対象
- 一般入試に出願せず、大学入学共通テスト利用入試へ単独出願した場合
- 減免額
- 併願数に関わらず10,000円となります。
【減免型】入学試験成績優秀者学費減免制度（全学部共通）
- 対象
- 対象者は第1志望とする各学科（経済は学部）の成績優秀者より選出します。
一般前期入学試験（C日程）
第1志望：合格者上位20％
- 減免額
- 国立大学と同等の授業料に4年間減額（1年間学費535,800円）+教育環境充実費全額免除
- 備考
- ※入学金および諸会費は規定どおり徴収します。2年目以降の学費減額・免除については、前年度の成績が本学の定める成績基準に達しない場合、取り消すことがあります。
【減免型】入学試験成績優秀者学費減免制度（全学部共通）
- 対象
- 対象者は第1志望とする各学科（経済は学部）の成績優秀者より選出します。
大学入学共通テスト利用入学試験（5教科型）
第1志望：合格者上位10％
- 減免額
- 4年間の授業料全額免除+教育環境充実費全額免除
- 備考
- ※入学金および諸会費は規定どおり徴収します。2年目以降の学費減額・免除については、前年度の成績が本学の定める成績基準に達しない場合、取り消すことがあります。
【貸与型】公益財団法人 後通遺児育英会（全学部共通）
- 対象
- 学部生・院生
・保護者が交通事故で死亡・重度後遺障害となった家庭のお子様
- 貸与（月額）
- 4～6万円（うち2万は給付）
- 返還詳細
- 返還期間：最長20年
- 利子
- 無利子
- 人数
- 200名程度
- 貸与期間
- 最短修業年限まで
- 募集時期
- 45596
- 備考
- ・1年次1回限り、入学一時金40～80万円の全額貸与あり
・「学生寮」、「家賃補助」などの制度あり
【貸与型】大阪産業大学後援会奨学金（全学部共通）
【貸与型】大阪産業大学奨学金（全学部共通）
【貸与型】短期貸付金（全学部共通）
- 対象
- 在学生
家計基準：やむを得ない事情により、学生生活費の支払いが困難
- 学種
- 大学
- 貸与（総額）
- 通常貸付額：50,000円まで
学費が不足した場合：100,000円まで
- 返還詳細
- 返還月賦額：貸与月の翌月より、毎月10,000円ずつ返還
- 利子
- 無利子
- 募集時期
- 随時
【貸与型】短期貸付金（全学部共通）
- 対象
- 博士前期・博士後期 院生
やむを得ない事情により、学生生活費の支払いが困難
- 学種
- 大学院
- 貸与（総額）
- ・通常貸付額：50,000円まで
・学費が不足した場合：100,000円まで
- 返還詳細
- 返還月賦額：貸与月の翌月より、毎月10,000円ずつ返還
- 利子
- 無利子
- 貸与期間
- 当座
- 募集時期
- 随時
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 応急奨学金（全学部共通）
- 対象
- 生計維持者（原則父母）の失業・破産・事故・病気・死亡等又は震災、風水害、火災等の災害等により家計が急変し、奨学金を緊急に必要とする者
家計急変の事情により、今後とも経済的困難が継続すると見込まれる者
- 奨学金の種類
- 第二種
- 学種
- 大学
- 貸与（月額）
- 下記より選択（採用後の変更可）
20,000円～120,000円までの間で10,000円単位で選択
- 返還詳細
- 返還期間：卒業後10～20年以内
- 利子
- 利子
- 貸与期間
- 標準修業年限
毎年、奨学金継続願の提出が必要です。（資料配布：毎年12月頃）
- 募集時期
- 随時（事由発生から1年以内）
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 応急奨学金（全学部共通）
- 対象
- 院生で生計維持者の失業・破産・事故・病気・死亡等又は震災・風水害・火災等の災害等により家計が急変した者
学力基準：
大学院における学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがあると認められる者
家計基準：
家計急変の事由が生じたことにより、その他1年間の家計が収入基準額の範囲内になることが確実であると認められた者
- 奨学金の種類
- 第二種
- 学種
- 大学院
- 貸与（月額）
- 下記より選択（採用後の変更可）
50,000円、80,000円、100,000円、130,000円、150,000円
- 返還詳細
- 返還期間：卒業後10～20年以内
- 利子
- 利子
- 貸与期間
- 標準修業年限
毎年、「奨学金継続願」の提出が必要です。（資料配布：毎年12月頃）
- 募集時期
- 随時（事由発生から1年以内）
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 緊急奨学金（全学部共通）
- 対象
- 生計維持者（原則父母）の失業・破産・事故・病気・死亡等又は震災、風水害、火災等の災害等により家計が急変し、奨学金を緊急に必要とする者
学力基準：以下のいずれかに該当する者
1、大学における学業成績が、平均水準以上である者
2、特定の分野において特に優れた資質・能力を有する者
3、大学における学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがある者
家計基準：以下のいずれかに該当する者
1、家計急変の事由が生じたことによりその後1年間の家計が収入基準額の範囲内になることが確実である者
2、家計急変の事由により、申込者の属する世帯の年間の支出額が著しく増大した場合、又は年間の収入額が著しく減少した場合
3、その他家計急変の事由により、緊急採用が必要と特に認める者
- 奨学金の種類
- 第一種
- 学種
- 大学
- 貸与（月額）
- 20,000円・30,000円・40,000円・50,000円・64,000円
- 返還詳細
- 返還期間：卒業後10～20年以内
- 利子
- 無利子
- 自宅・自宅外の別
- 自宅外
- 貸与期間
- 採用年度末まで
※1年ごとに「緊急採用奨学金継続願」を提出することにより、修学年限を限度として延長できます
- 募集時期
- 随時（事由発生から1年以内）
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 緊急奨学金（全学部共通）
- 対象
- 生計維持者（原則父母）の失業・破産・事故・病気・死亡等又は震災、風水害、火災等の災害等により家計が急変し、奨学金を緊急に必要とする者
学力基準：以下のいずれかに該当する者
1、大学における学業成績が、平均水準以上である者
2、特定の分野において特に優れた資質・能力を有する者
3、大学における学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがある者
家計基準：以下のいずれかに該当する者
1、家計急変の事由が生じたことによりその後1年間の家計が収入基準額の範囲内になることが確実である者
2、家計急変の事由により、申込者の属する世帯の年間の支出額が著しく増大した場合、又は年間の収入額が著しく減少した場合
3、その他家計急変の事由により、緊急採用が必要と特に認める者
- 奨学金の種類
- 第一種
- 学種
- 大学
- 貸与（月額）
- 20,000円・30,000円・40,000円・54,000円
- 返還詳細
- 返還期間：卒業後10～20年以内
- 利子
- 無利子
- 自宅・自宅外の別
- 自宅
- 貸与期間
- 採用年度末まで
※1年ごとに「緊急採用奨学金継続願」を提出することにより、修学年限を限度として延長できます
- 募集時期
- 随時（事由発生から1年以内）
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 緊急奨学金（全学部共通）
- 対象
- 院生で生計維持者の失業、破産、事故、病気、死亡等又は震災、風水害、火災等の災害等により家計が急変した者
学力基準：
大学院における学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがあると認められる者
家計基準：
以下のいずれかに該当する者
1、家計急変の事由が生じたことにより、その他1年間の家計が収入基準額の範囲内になることが確実であると認められた者
2、その他家計急変の事由により、緊急採用が必要と特に認められた者
- 奨学金の種類
- 第一種
- 学種
- 大学院
- 貸与（月額）
- ・博士前期：50,000円または88,000円
・博士後期：80,000円または122,000円
- 返還詳細
- 返還期間：卒業後10～20年以内
- 利子
- 無利子
- 貸与期間
- 採用年度末まで
※1年ごとに「緊急採用奨学金継続願」を提出することにより、修学年度を限度として延長できます。
- 募集時期
- 随時（事由発生から1年以内）
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種（無利子貸与）（全学部共通）
- 対象
- 博士前期・博士後期 院生
学力基準
博士前期：大学並びに大学院における成績が特に優れ、将来、研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を備えて活動することができると認められる者
博士後期：大学並びに大学院における成績が特に優れ、将来、研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力を備えて活動することができると認められた者
家計基準
本人および配偶者の収入金額が機構の定める収入基準以下であること
- 奨学金の種類
- 第一種
- 学種
- 大学院
- 貸与（月額）
- ・博士前期：50,000円・88,000円
・博士後期：80,000円・122,000円
- 返還詳細
- 返還期間：卒業後10～20年以内
- 利子
- 無利子
- 貸与期間
- 標準修業年限
毎年、「奨学金継続願」の提出が必要です。（資料配布：毎年12月頃）
- 募集時期
- 4月上旬、9月下旬
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種（無利子貸与）（全学部共通）
- 対象
- 新入生（学力基準）
高校の成績の平均が3.5以上
新入生をのぞく （2年生以上、編入生など）
成績平均80点以上
（家計基準・目安）
標準4人世帯の場合
・給与所得の場合：年収806万円以下
- 奨学金の種類
- 第一種
- 学種
- 大学
- 貸与（月額）
- 20,000円・30,000円・40,000円・50,000円・64,000円
- 返還詳細
- 返還期間：卒業後10～20年以内
- 利子
- 無利子
- 自宅・自宅外の別
- 自宅外
- 貸与期間
- 標準修業年限
毎年、奨学金継続願の提出が必要です。（資料配布：毎年12月頃）
- 募集時期
- 4月上旬、9月下旬
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種（無利子貸与）（全学部共通）
- 対象
- 新入生（学力基準）
高校の成績の平均が3.5以上
新入生をのぞく （2年生以上、編入生など）
成績平均80点以上
（家計基準・目安）
標準4人世帯の場合
・給与所得の場合：年収806万円以下
- 奨学金の種類
- 第一種
- 学種
- 大学
- 貸与（月額）
- 20,000円・30,000円・40,000円・54,000円
- 返還詳細
- 返還期間：卒業後10～20年以内
- 利子
- 無利子
- 自宅・自宅外の別
- 自宅
- 貸与期間
- 標準修業年限
毎年、奨学金継続願の提出が必要です。（資料配布：毎年12月頃）
- 募集時期
- 4月上旬、9月下旬
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種（有利子貸与）（全学部共通）
- 対象
- 新入生（学力基準）
本学入学をもって不問とする
新入生をのぞく（2年生以上、編入生など）
平均水準以上
（家計基準・目安）
標準4人世帯の場合
給与所得の場合：年収1,149万円以下
- 奨学金の種類
- 第二種
- 学種
- 大学
- 貸与（月額）
- 下記より選択（採用後の変更可）
20,000円・30,000円・40,000円・50,000円・60,000円・70,000円・80,000円・90,000円・100,000円・110,000円・120,000円
- 返還詳細
- 返還期間：卒業後10～20年以内
- 利子
- 利子
- 貸与期間
- 標準修業年限
毎年、奨学金継続願の提出が必要です。（資料配布：毎年12月頃）
- 募集時期
- 4月上旬、9月下旬
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種（有利子貸与）（全学部共通）
- 対象
- 博士前期・博士後期 院生
学力標準
以下のいずれかに該当する人
（ア）博士前期：大学並びに大学院における成績が特に優れ、将来、研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を備えて活動することができると認められる者
博士後期：大学並びに大学院における成績が特に優れ、将来、研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力を備えて活動することができると認められた者
（イ）大学院における学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがあると認められた者
家計標準
本人および配偶者の収入金額が機構の定める収入基準以下であること
- 奨学金の種類
- 第二種
- 学種
- 大学院
- 貸与（月額）
- 下記より選択（採用後の変更可）
50,000円、80,000円、100,000円、130,000円、150,000円
- 返還詳細
- 返還期間：卒業後10～20年以内
- 利子
- 利子
- 貸与期間
- 標準修業年限
毎年、「奨学金継続願」の提出が必要です。（資料配布：毎年12月頃）
- 募集時期
- 4月上旬、9月下旬
日本学生支援機構奨学金 減額返還制度
学費（初年度納入金）
基本情報
学校の魅力
入試情報
その他
