大阪経済法科大学：学部・学科・コース

人文科学、社会科学、自然科学を幅広く学び、人間や社会を理解する

学問の枠にとらわれずに幅広い知識を身につけることで、１つの学問からだけでは見えにくい、人間や社会についての特質や問題点を明らかにする

法律の解釈や運用のしかたを学ぶ

国家と国家、個人と個人の利害の対立や意見の不一致を調整するためのルールである法の精神を体系的に学び、法の役立て方を追求する。

さまざまな経済現象を統計によって分析する

家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

企業とその活動を実務的に研究する

経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

文化交流やビジネスの側面を持つ観光の研究を通じて、観光業で必要とされる知識や技術を学ぶ

観光地計画・観光事業経営・観光文化などの分野がある。観光の理論から、ホテル業、旅行業などの実務的な知識も学べる。

情報化が社会に与える影響などを科学的手法で分析する

情報学とは、社会における情報の仕組みや流れ、ありようなどを、実習、演習、フィールドワークを駆使して明らかにし、人間や社会を探究する学問です。情報の作られ方、収穫、伝達、利用法、システム構築など情報に関するすべてを対象に学ぶのが情報学です。「コンピュータやプログラミングについて学ぶ、理系の学問」というイメージを抱く人は少なくないかもしれませんが、情報技術の社会への浸透に伴い情報学の扱う領域も広がっており、今や理系だけに限られる学問ではなくなっています。

世界各国の関係を知り、国際社会の問題を研究する

国際社会に存在するさまざまな問題解決に向けて、国家地域間の比較やその地域の政治、経済、文化などを、調査や現地研修などを通して分析研究する。

歴史、文学、芸術などの観点で、世界の文化を比較する

文化を共有する集団を民族、言語、国家、宗教、小集団や大衆などさまざまな側面で捉え、学際的・実証的に分析する学問。国際的視点や比較文化的視点を重視している。

実践的な英語力を磨くとともに英米の文化なども学ぶ

使える英語能力を身につけるために、「読む・書く・聞く・話す」の4技能を総合的にしっかりと鍛える。同時に、アメリカ、イギリスなど英語圏の国々をはじめとする外国の文化や歴史についても研究する。

アジア、ヨーロッパなどの各国の言語と文化・歴史などを学ぶ

中国語、韓国語、フランス語、ドイツ語、スペイン語、ポルトガル語などの外国語を使う力を養う。それぞれの言語を使う国々の文化、社会、政治、歴史などについても学び、外国への理解を深める。

地域住民の利益のために働く

各都道府県の市・区役所などで働く一般職員、学校で働く教育職員、警察で働く警察官などからなり、地域住民に密着した場所で福祉や利益、安全のために働く。

国際空港などで、不法入国などがないよう管理する

全国の入国管理局や空港などで、入国審査を行う。外国からの不法入国者やパスポートの不備、ビザの有無などチェック管理や、法律に反する荷物の持ち込みなどを防ぐ監視役。

メガバンクや地方銀行、信用金庫・信用組合、ネット銀行などで働き、社会のお金の流れを支える仕事。

銀行の主な業務は、顧客のお金を預かる預金業務、お金を貸し付ける融資業務、振り込みや手形の発行などの為替業務、顧客から預かった預金等を原資にして国債などの有価証券等で資金運用する業務、投資信託などの金融商品の仲介など。なかでも代表的な仕事のひとつが融資業務。顧客からの融資や預金、為替などの業務などを通して社会のお金の流れを支える。融資の依頼を受け、顧客の返済能力などを分析しながら融資が可能かどうかの判断をし、融資額や融資内容を判断する。顧客が企業の場合は経営のアドバイスなどをすることも。

海外の企業などに自社製品を販売する

自社製品を海外の会社や団体などにアピール、販売する仕事。販売する商品やサービスは国内の営業職と同様さまざまだが、コミュニケーションに必要な英語や現地の言葉などの日常会話力は欠かせない。仕事に必要な専門用語、法律用語などを身につけていると有利。

外資系企業やその支社で働く

外国資本の割合が高い企業などが、一般に「外資系」と呼ばれる。社内の公用語が英語の場合も多く、英語でビジネスができる程度の語学力は必要。また、日本の企業に比べ、自分の能力や業績を積極的にアピールする力も重視される。新卒の採用は全般に少なく、専門分野での経験を認められて、中途で雇用されるケースも多い。

外務省や大使館、領事館で、日本の安全と繁栄を守る

外務省（東京の霞が関にある本省と海外にある大使館など）で働く人たちが外務公務員。めまぐるしく変化する国際社会の中で、私たちが未来にわたり安全で豊かな生活が送れるように、外交政策を企画・立案する。その政策をもとに、世界中に設置された在外公館のネットワークを通じて外交の最前線で働く。

民間レベルで、国際協力を行う

政府間での国際協力とは異なり、NGOと呼ばれる民間の組織で、開発、飢餓、教育、難民、環境、人権など、それぞれの得意分野をもちながら、有償スタッフまたはボランティアとして国際協力を行う。それぞれの団体に直接応募して、主に海外の現地で働く。

人と人とをつなぐ、言語のエキスパート

国際会議やビジネスの場で、同時通訳または逐次（ちくじ）通訳を行うなどの専門家。単に同時通訳するだけでなく議題から出席者のプロフィールなどまで詳しく勉強し、その人が発している言葉のニュアンスを正しく伝えることも必要。（2024年8月更新）

楽しく安全な旅をナビゲートするサポート役

ツアーコンダクターは添乗員とも呼ばれ、旅行会社のパッケージツアーなどに添乗して出発から解散までの間、旅程を見守る現場責任者です。スケジュールの管理、交通手段や宿泊先、食事などの予約確認や調整、海外であれば出入国手続きのサポートを行い、すべての参加者に楽しい思い出をもち帰ってもらえるように力を尽くします。ツアーコンダクターに必要な資格は旅行業法で定められており、国内ツアーに添乗する場合は国内旅程管理主任者、海外でも添乗業務を務めるには、総合旅程管理主任者の資格が必要です。

発券から手続き、搭乗案内など空港内サービス

空港カウンターでの乗客サービスが主な仕事。旅客案内や誘導・整理など飛行機に乗るまでと、到着後はロビーに送り出すまでの業務を行う。搭乗手続きや手荷物の受付、パスポート・ビザの確認、言葉に困っている人の案内役をつとめるなど仕事内容は幅広い。