順天堂大学：学部・学科・コース

さまざまな経済現象を統計によって分析する

家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

企業とその活動を実務的に研究する

経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

企業活動を客観的に評価するための理論と実践を学ぶ

商学は、物を売り買いする、いわゆる商売（ビジネス）や企業の経営について学ぶ学問です。この学問に固有の理論や分析方法はなく、経済学や心理学、社会学といった学問分野の理論を応用して研究を進めます。いわば、さまざまな学問の詰め合わせ的な性質を持った学問といえるでしょう。

よりよい教育とは何かを様々な角度から研究する

講義や教育実習を通して、人間が育っていくプロセスのさまざまな問題を研究していく。学校の他、家庭や社会、産業など多方面から人間教育を考え、理論や目的、指導方法などを学ぶ。

子供の成長や健康を研究し、保育、教育に役立てる

子どもの心と体の発達を総合的にとらえ、成長によりよい教育や環境を考える学問。児童心理学、児童保健学、児童福祉学、児童教育学、児童環境学、児童文化学などの研究領域がある。

人が安心して暮らせる社会の仕組みを考える

講義、実習などを通して、児童、老人、障害者をはじめ、援助を必要としている人が安心して暮らせる社会制度や地域のあり方、援助法を考えていく学問。

広い視点からスポーツを捉え、社会との関わりを研究

スポーツそのもの及び人間の心身の発達を科学的に分析し、そのメカニズムを探ることにより、トレーニングに役立てたり、健康管理などに応用する。

人々の健康増進・維持を実現するための理論と技術方を学ぶ

人々の病気を予防し、健康増進と維持のための理論と方法を研究する。栄養・運動・リラクゼーションなどの分野のほか、福祉や介護関連の科目も学ぶ。

スタッフ選びから経営責任までの総指揮者

イベントの企画立案にもかかわり、全体的な方向性を決め、スタッフ選びを行い、適材適所に人を配置して、イベントが計画通りに進行するように全体的な指揮をとる。豊富な情報量と企画力はもちろん、決断力、交渉力なども必要。

全教科オールラウンドに教える小学校の先生

全国の国公立、私立の小学校で児童に教える先生。児童全員が一定レベルの教育を受けられるよう文部科学省が定めた「学習指導要領」の基準に沿って授業計画を立て、教科の指導を行います。授業以外にも授業の準備、教材やテストづくり、採点、PTA活動、学校行事の運営など仕事内容は多岐にわたります。また、小学校の6年間は児童の人間形成に影響を与える大事な時期でもあるため、教科指導のほかにも児童の自立心・社会性を考慮しつつ、生活面での指導も行います。「児童に一番近い存在の大人」として時には児童の相談にのるなど、子どもたちに寄り添って学校生活をサポートする重要な役割を担っています。

専門教科を教えるとともに心のケアも

小学校と違い、免許のある単一教科を教えるので深い専門知識が必要となる。また、中学時代は、子供から大人にかわる過渡期で、不安定になる生徒も多いので、適切な指導をしていかなくてはならない。人間としての幅広い教養や対応力が求められる。

自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。

自分の研究分野に関わる専門の講義の指導のみを行う専門講師

大学では、教授会に所属して大学の運営などにも関わる教授と、教授ほどの権限をもたない准教授などがいる。また、外部から呼ばれる「講師」がいる。講師とは、自身の専門分野の研究活動と学生への教育を主業務とする役職で常勤と非常勤がある。教授・准教授ほど権限をもたない。教授や准教授のポストの空きがなかなかなくて講師をする人もいるが、本業は別に持ち、その高い専門知識を学生に伝えてほしいと要請を受けて講師を務めるケースもある。高校までの教員と異なり、大学の教員の場合は特別な資格は必要ではなく、あくまでも専門領域への深い造詣や知識・技能があるかどうかが重要になる。

特別支援学校などで、障がいについての理解をもとにそれぞれの教科を教える教員

視覚障害や聴覚障害、知的発達障害、肢体不自由など、なんらかの障がいによって通常の学校で勉強するのが困難な生徒のための学校（幼稚園から高校まで）で指導を行う。それぞれの障がいの特徴や困難さを理解した指導が必要になるので、通常の教員免許とは別に「特別支援学校教諭免許状」の取得が原則だが、現在の附則では「特別支援学校教諭免許状」がなくても指導が可能である。教員免許を取得する前に所定の単位を履修して取得するのが一般的だが、教員になったあとに講習などを受けて取得することも可能。なお、一般の小・中学校の特別支援学級で指導する場合は、「特別支援学校教諭免許状」を取得するという規定はない。（2024年8月更新、出典：『特別支援教育に係る教育職員免許状について』（文部科学省））

怪我の予防・応急処置、疲労回復、成長サポート。選手を第一に考え、最高のパフォーマンスへと導く

スポーツトレーナーは、スポーツ選手が最高の状態で競技できるようサポートをする、トレーニングとコンディショニングのプロです。プロスポーツチームやスポーツジムなどに所属し、怪我の予防に細心の注意を払いながら、トレーニング方法から生活リズム・メンタルの整え方まで幅広く指導します。また、競技中の応急処置や怪我後のリハビリサポートも、スポーツトレーナーの大事な仕事となります。資格が必須となる職業ではありませんが、選手の体に直接触れて処置をするケースが多いため、柔道整復師・あん摩マッサージ指圧師・はり師・きゅう師・理学療法士など医療系の国家資格をもっているスポーツトレーナーがほとんどです。これらの資格をもつことでさまざまな状況に対処することができるようになるほか、幅広い知識をもっている証明にもなり、チームや選手からの信頼を得ることにつながるようです。

各種スポーツ種目や、健康運動の指導を行う

主にスポーツクラブなどの運動施設で、健康運動やスポーツ種目のスクール運営・レッスンを行う。（スポーツクラブの実例が多い運動種目の例として多いスイミング、ゴルフ、テニスなど）スポーツ種目以外にもフィットネスクラブのスタジオやプールなどでエアロビクス・アクアビクスやヨガなどのグループエクササイズのレッスン運営をメインの業務としているスポーツインストラクターを、クラブスタッフは「インストラクター」として呼称していることが多い。（フィットネスインストラクターなどと呼ばれることもある）運動に関わる職種には、トレーニング指導や身体の機能調整（コンディショニング）を主に行う「（スポーツ）トレーナー（=アスレティックトレーナー、パーソナルトレーナー）」があるが、近年ではスタジオやプールでのグループエクササイズ指導と兼業して、パーソナルトレーナーとしてトレーニング指導を提供しているインストラクターも増えている。他にもランニングやウォーキングの他、ダンスやアウトドアスポーツなどの指導を行う職業もインストラクターとして分類されるが、ここではスポーツクラブまたはフィットネスクラブでの活動を軸に活動しているスポーツインストラクター（＝フィットネスインストラクター）を中心に紹介する。

学校教育において「保健・体育」の指導を行う

児童・生徒に陸上競技、球技、水泳などさまざまなスポーツの指導や、体の仕組み、応急処置などの知識を教える。積極的に運動を楽しむこころを育てるとともに、適度な運動で健康な体を作ることを目指す。（2024年9月更新）