フェリス女学院大学：学部・学科・コース

日本や世界各国の歴史と文化を研究する

人間の文化、政治、経済などの歴史上のテーマを、それがどのように起こり、どんな意味をもつのか、資料や原典にあたり、実証的に研究、現代に生かしていく学問。

法律の解釈や運用のしかたを学ぶ

国家と国家、個人と個人の利害の対立や意見の不一致を調整するためのルールである法の精神を体系的に学び、法の役立て方を追求する。

さまざまな経済現象を統計によって分析する

家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

あらゆる社会現象を科学的に分析する

社会と人間をテーマに社会現象を多面的に研究。研究対象は個人から国家レベルまで。扱う領域も、社会階級、環境問題、いじめなど幅広い。

世界各国の関係を知り、国際社会の問題を研究する

国際社会に存在するさまざまな問題解決に向けて、国家地域間の比較やその地域の政治、経済、文化などを、調査や現地研修などを通して分析研究する。

歴史、文学、芸術などの観点で、世界の文化を比較する

文化を共有する集団を民族、言語、国家、宗教、小集団や大衆などさまざまな側面で捉え、学際的・実証的に分析する学問。国際的視点や比較文化的視点を重視している。

人間のあり方、心のよりどころについて理論的に研究する

哲学は、「人間とは？」「社会とは？」という問いを追求するために、研究分析を通じて、人生・世界・事物の根本原理など、人間の真実を究めていく学問。宗教学は人間と人間社会を全体としてとらえるために、宗教の教義や背景となる歴史・文化等を調査しながら研究する。

よりよい教育とは何かを様々な角度から研究する

講義や教育実習を通して、人間が育っていくプロセスのさまざまな問題を研究していく。学校の他、家庭や社会、産業など多方面から人間教育を考え、理論や目的、指導方法などを学ぶ。

数字という世界共通の言語を使って、数、量、図形などの性質や関係を研究

数学は、理工系の全ての学問の基本であり、コンピュータ、機械全般、医療、経済などの根底を支える学問。講義や演習を通して数が持つ理論と可能性を幅広く学ぶ。

科学技術によって環境問題解決を目指す

環境科学とは、工学、化学、経済や法といったあらゆる観点から環境を検討し、快適で持続可能な社会の構築を目指してさまざまな問題の解決に取り組む学問です。「環境」とは、地球や自然そのものだけでなく、社会や都市環境など、私たちを取り巻くあらゆる環境を指します。したがって、学校によって、ある程度専門分野がしぼられているところと、幅広く環境科学について学ぶところとに分かれます。まずは環境科学の概要をつかみ、フィールドワークなどもしながら、実践的に研究手法を学び、環境に関する知識を養っていきます。

製品開発に欠かせない調査員

モノ余りの時代には、ヒット商品を生み出すために、どんな人たちがモノを欲しがっているか、商品についての需要予測や消費者の嗜好動向、購入層、過去の販売実績、販売方法など市場の動きを正確に把握する必要がある。マーケットリサーチャーはこれら調査の専門家として社会調査やその結果を集計・分析する。

商品や企画を売るため、企業の最前線で活躍する

取引先の開拓と、営業活動を行う。取り扱う商品により営業方法も異なり、店舗営業型、ルート営業型、窓口営業型、新規開拓型営業などさまざま。どちらにしても会社の利益をあげるための重要な仕事。売り上げを伸ばすためには、自分の提案内容や、お客様との人間関係が大きなポイントとなる。

相談者の生活設計をサポートする“お金の専門家”

ファイナンシャルプランナー（FP）は、相談者が希望するライフプラン（生涯生活設計）を実現するための、さまざまな計画や解決方法の提案といったコンサルティングを行う“お金の専門家”です。家族構成や資産状況などのデータを収集・分析したうえで、貯蓄計画、投資計画、保険・保障対策、相続対策などをプランニングし、豊かな生活を実現できるようにサポートします。「ファイナンシャル・プランニング技能検定」は国家検定に認定されており、3～1級試験の合格者は「ファイナンシャル・プランニング技能士」と称することができます。

海外の企業などに自社製品を販売する

自社製品を海外の会社や団体などにアピール、販売する仕事。販売する商品やサービスは国内の営業職と同様さまざまだが、コミュニケーションに必要な英語や現地の言葉などの日常会話力は欠かせない。仕事に必要な専門用語、法律用語などを身につけていると有利。

輸出入に必要な事務が仕事

総合商社、専門商社、貿易代行会社、メーカーの海外事業部門などを舞台に、輸出入の必要な事務をとる。輸入の場合は、海外への注文手続きから、商品が日本に着いた際の通関手続き、輸入元に対する代金の支払いまで。輸出の場合は、注文のとりまとめ、輸送手続きなどを行う。

外資系企業やその支社で働く

外国資本の割合が高い企業などが、一般に「外資系」と呼ばれる。社内の公用語が英語の場合も多く、英語でビジネスができる程度の語学力は必要。また、日本の企業に比べ、自分の能力や業績を積極的にアピールする力も重視される。新卒の採用は全般に少なく、専門分野での経験を認められて、中途で雇用されるケースも多い。

在日大使館で働く国際交流の窓口役

諸外国が日本に置く大使館や領事館などで仕事をする。事務処理などが主な仕事になるが、海外から派遣されてきている外交官に対して日本のことを伝え、理解を深めてもらう役割も担う。所属する大使館の国の言葉は必須。日本の文化や歴史、政治・経済などについても熟知していることが大切だ。

人と人とをつなぐ、言語のエキスパート

国際会議やビジネスの場で、同時通訳または逐次（ちくじ）通訳を行うなどの専門家。単に同時通訳するだけでなく議題から出席者のプロフィールなどまで詳しく勉強し、その人が発している言葉のニュアンスを正しく伝えることも必要。（2024年8月更新）