名古屋市立大学の奨学金一覧【スタディサプリ進路】

大学・短期大学・専門学校の進学情報サイト

公立大学／愛知

名古屋市立大学

ナゴヤシリツダイガク

名古屋市立大学の奨学金

減災・医療コース奨学金
次世代研究者挑戦的研究プログラム（SPRING）
田中亮学生奨励賞奨学金
日本ガイシスカラシップ
日本学生支援機構奨学金　給付奨学金
日本特殊陶業海外(旧にっとくアジア)留学生奨学基金
名古屋市立大学なごや共創研究基金奨学金
名市大生スタート支援奨学金
明石修三学生奨学金
授業料減免（大学院生）
授業料減免（留学生）
修学支援制度（減免及び給付型奨学金）
日本学生支援機構奨学金　授業料後払い制度
日本学生支援機構奨学金　貸与奨学金
日本学生支援機構奨学金　入学時特別増額貸与奨学金
国際学会発表等支援事業
資格取得支援制度
日本学生支援機構奨学金　特に優れた業績による返還免除

【給付型】減災・医療コース奨学金（全学部共通）

対象: 医学/修士1年及び2年

学種: 大学院

給付額: 600,000円

募集時期: 4・10月頃

【給付型】次世代研究者挑戦的研究プログラム（SPRING）（全学部共通）

対象: 全研究科/博士・博士後期

学種: 大学院

給付額: 160,000円/月

募集時期: 2・3月頃

【給付型】田中亮学生奨励賞奨学金（全学部共通）

対象: 医学/修士1年及び2年

学種: 大学院

給付額: 300,000円

募集時期: 4月頃

【給付型】日本ガイシスカラシップ（全学部共通）

対象: ①「留学」の在留資格で、学部・大学院の正規課程に在籍する私費外国人留学生で国民健康保険に加入している者
②2026年4月1日現在の満年齢が35歳未満である者
③心身ともに健康で、品行方正、学業優秀である者
④日本の社会と文化・国際交流に関心を持ち、交流行事に参加できる者
⑤2月6日（金）～10日（火）の二次選考（面接）に参加できる者
※他団体からの奨学金・助成金との併給は認めない
次世代研究者挑戦的研究プログラムやフェローシップの助成金を受給する方は応募不可

給付額: 月額120,000円（ただし1年後に再選考）
支給期間：2026年4月より最長2年間

人数: 1名

募集時期: 2026年1月14日（水）

【給付型】日本学生支援機構奨学金　給付奨学金（全学部共通）

募集時期: 定期採用（春、秋）

備考: 家計事情急変等による緊急・応急採用などがあります

【給付型】日本特殊陶業海外(旧にっとくアジア)留学生奨学基金（全学部共通）

対象: (1)愛知県下の大学および大学院の正規課程に在籍する海外からの留学生で、特に学業人物ともに優れ、かつ留学生活を続けていくために経済的な援助を必要とする者。
専攻分野は特定しない。在籍予定の者も含む。
*学部学生:2026年4月時点で在籍する者(予定)
*大学院生:2026年4月時点で修士課程または博士課程に在籍する者(予定)
(2)他の奨学金との併給は認められません。
なお、併給の事実が判明した場合には、当基金の奨学金を返還していただくことになりますのでご注意ください。
(3)過去に当奨学金の支給を受けた者の再応募はできません。

給付額: 年間120万円(月額10万円)
支給期間は、最長2年間(2年以内にで卒業する場合は、卒業までの最短修学年次とします)

人数: 10名程度

募集時期: 2026年1月7日（水）

【給付型】名古屋市立大学なごや共創研究基金奨学金（全学部共通）

対象: 以下の大学院に所属する学生
・大学院医学研究科修士課程
・大学院医学研究科博士課程
・大学院薬学研究科博士課程
・大学院薬学研究科博士後期課程
・大学院経済学研究科博士後期課程
・大学院人間文化研究科博士後期課程
・大学院芸術工学研究科博士後期課程
・大学院看護学研究科博士後期課程
・大学院理学研究科博士後期課程給付要件
次の項目のいずれにも該当しない者
・本人の年収が180万円を超える者
※所属研究科におけるTA及びRA活動の報酬は、収入に含めない
※独立行政法人日本学生支援機構が実施する貸与型奨学金及び国（国立研究開発法人）等の補助金事業に採択され本学が実施する事業、独立行政法人日本学術振興会の特別研究員に給付される研究奨励金、その他本学が運営する独自の奨学金等の給付額は、収入に含めない
・大学院医学研究科修士課程に在籍する学生のうち、減災・医療コース奨学金の給付を受けている者又は受ける予定の者
・国費外国人留学生制度による支援を受ける留学生、本国からの奨学金等の支援を受ける留学生

学種: 大学院

給付額: 半期あたり25万円（1年度あたり最大50万円）

【給付型】名市大生スタート支援奨学金（全学部共通）

対象: 両親及び両親に代わって家計を支えている者(生計維持者)の、住民税所得割額が非課税である世帯に属する学部新1年生
・新入学時においては、生活用品代、教科書・教材代、一人暮らしの入居費用など新生活を始めるための準備費用が多くかかることから、修学開始時の費用負担軽減を目的とし、学部新1年生(留学生を除く)を対象とします。
・入学前に「国の高等教育の修学支援制度(授業料減免及び給付型奨学金)」の第Ⅰ区分(満額支援)に採用が決定している者は、対象者とみなします。
・「国の高等教育の修学支援新制度」の対象とならない場合であっても、非課税世帯に属している場合は本制度の対象となります(申請可能)。
・留学生(在留資格が「留学」である者)、生計維持者が海外在住で日本国内に住民票がなく非課税となっている者は対象外です。

給付額: 1人あたり5万円

【給付型】明石修三学生奨学金（全学部共通）

対象: 医学/博士1年

学種: 大学院

給付額: 入学料
1年分の授業料

募集時期: 4月頃

【減免型】授業料減免（大学院生）（全学部共通）

対象: 授業料の減免申請ができるのは、正規生に限ります。研究生・特別聴講学生・科目等履修生等の非正規生は申請することができません。
下記1及び2を満たす方が対象となります。
1.経済的理由により授業料の納付が困難な方
・生活保護世帯・非課税世帯(両親及び両親に代わって家計を支える方の市町村民税が非課税である世帯)に属する方は全額減免となります。
・生活保護世帯でなくても(主たる家計支持者が死亡・長期療養・失業等となった方、風水害等により家屋が被災した方、その他収入が低い世帯等も)対象となりますが、家計基準(所得要件)は毎年世情による見直しがありますので、世帯収入に変動がない場合であっても、前年度と同じ結果になるとは限りません。
・月額給付以外に、別途「授業料」が給付される奨学金に採用された方は、授業料の納付が困難な方とはみなしません(対象外)。
・経済的な理由による休学(予定)者は、学生課学生支援係まで連絡・相談をしてください。
2.学業優秀である方
・各研究科で「優秀」と判断された方
・学業不振による留年中の方(休学期間が1年に満たず、単位不足により留年となった方を含む)、懲戒処分を受けている方、試験等において不正行為を行った方、授業の出席がない方については、授業料減免の対象となりません(申請不可)

学種: 大学院

減免額: 「全額」「2分の1」「4分の1」の区分がありますが、生活保護世帯・非課税世帯(両親及び両親に代わって家計を支える者の市町村民税が非課税である世帯)に属する方が全額減免となる

募集時期: 前期と後期の年2回

【減免型】授業料減免（留学生）（全学部共通）

対象: 授業料の減免申請ができるのは、正規生に限ります。研究生・特別聴講学生・科目等履修生等の非正規生は申請することができません。
下記1及び2を満たす方が対象となります。
1.経済的理由により授業料の納付が困難な方
・月額給付以外に、別途「授業料」が給付される奨学金に採用された方は、授業料の納付が困難な方とはみなしません(対象外)。
・経済的な事情による休学(予定)者は、必ず学生課国際交流係までご相談ください。
2.学業優秀である方
・医学部以外の学部2年生以上は、前年度の取得単位のうち、「秀」「優」「良」「可」で評価される科目の単位数のうち、「秀」「優」「良」の単位の合計が3分の2以上である方、かつ、申請年度の前年度末までの累積修得単位数が、「卒業必要単位数÷修学年数×(学年-1)」を満たしている方
・大学院生は、上記の基準に準じて各研究科で「優秀」と判断された方
・学部新1年生と3年次編入の新3年生、秋入学の新1年生は成績要件なし
・学業不振による留年中の方(休学期間が1年に満たず、単位不足により留年となった方を含む)、懲戒処分を受けている方、試験等において不正行為を行った方(授業の出席がない方については授業料減免の対象となりません(申請不可))