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国立大学/石川

カナザワダイガク

金沢大学の奨学金

【給付型】DAAD奨学金(夏期講座奨学金HSK)(全学部共通)

対象
日本の大学(学士、修士、博士課程)に在籍し、奨学金受給開始時までに学部2年生を修了している者。(※必須語学能力:ドイツ関連学問専攻者B1 / それ以外の科目専攻者A2)
給付額
一括450ユーロ ・ 旅費補助 ・ 語学学校の受講料と宿泊費 ・ 健康・傷害・個人賠償責任保険
募集時期
2025年10月30日(木)

【給付型】スタディアブロード奨学金(学域・大学院派遣枠b・c)(全学部共通)

人数
年間70名月程度(当該年度予算の範囲内)
募集時期
毎月

【給付型】一般財団法人KUROKI FOUNDATION(全学部共通)

対象
以下の(1)~(6)のすべてに該当すること
(1)日本国籍を有すること
(2)父母または片親がいない世帯に属していること
(3)学士3年生に在籍していること
(4)応募締切時点で年齢25歳以下であること
(5)経済的な理由により学費の支弁が困難であること
(6)就学状況及び生活状況について適時報告できること
給付額
年額48万円
【期間】2年間
人数
10名(全国)
募集時期
令和7年9月30日(火)

【給付型】一般財団法人ジェイリース奨学金(全学部共通)

対象
身体障害者手帳(視覚障害1~6級)が交付されている、または視覚に障害があることを証明する医師の診断書が提出可能な大学生ならびに大学院生
給付額
年額30万円
人数
5名程度
募集時期
令和7年9月19日(金)

【給付型】一般財団法人種とまと財団(全学部共通)

対象
以下の項目全てに該当する事
①日本国籍を有し、理工系の学部3年生として、在学し4年生への進学が見込まれること、または4年生として在学し、学内の修士課程への進学が決定していること
②経済的な理由により学費の支弁が困難であること。
③学業優秀、健康、品行方正であること
④民間が支給する奨学金(給付・貸与)を受給していないこと
給付額
月額 8万円
【期間】
進学後、学部4年の1年間、または修士課程1・2年の2年間
人数
1名(学内)
募集時期
令和7年9月26日(金)

【給付型】一般財団法人全国大学生協連奨学財団 たすけあい奨学制度(全学部共通)

対象
(1)(2)のいずれかに該当し、扶養者が死亡したため学業継続が経済的に著しく困難である大学生・大学院生
(1)インターカレッジコープの組合員である学生
※現在組合員でなくとも、加入した後に応募することが可能
(2)CO・OP学生総合共済の加入者(非共済者)である学生
給付額
12万円
募集時期
扶養者死亡日から1年以内

【給付型】一般財団法人田中孝典記念教育財団(全学部共通)

対象
以下の(1)~(5)のすべてに該当すること
(1)日本国籍を有すること
(2)理工系学部に在籍する学士3年生であること
(3)応募締切日時点で、年齢25歳以下であること
(4)経済的な理由により学費の支弁が困難であること
(5)就学状況及び生活状況にてついて適時報告できること
給付額
年額48万円
【期間】2年間
人数
10名(全国)
募集時期
令和7年10月31日(金)

【給付型】株式会社マイベスト奨学生(全学部共通)

対象
・2025年4月1日時点で日本国内の大学に在籍している
・2025年4月1日時点で年齢が20歳以下であること
給付額
1回 10万円
人数
年間合計15名
募集時期
第1回
令和7年6月1日~9月30日
第2回
令和7年10月1日~令和8年1月31日
第3回
令和8年2月1日~5月31日

【給付型】公益財団法人 INPEX教育交流財団奨学金(全学部共通)

対象
・日本国籍を有し、我が国の大学学部卒業又はそれと同等以上の学力を有すると認められる者
・応募時の年齢が35歳未満である者
・対象国(インドネシア、オーストラリア、UAE)の大学または研究機関等において明確な研究課題を持ち、長期間の学業または研究を目的としている者で、各機関への入学または入所が許可されている、または見込みがある者
・学業成績が優秀であり、健康である者
・対象国の民族と文化を理解し日本と対象両国間の友好親善に貢献する意欲がある者
・外国留学のための他の奨学金を受けていない者
給付額
・月額15万円(学費および生活費)円貨 ・渡航費用往復1回分エコノミークラス航空券 ・出発時支度金2万円
【奨学期間】2年以内
募集時期
2025年10月31日(金曜日)

【給付型】公益財団法人帝人奨学会(全学部共通)

対象
医学・薬学・バイオガ学系、理学系、工学系、情報学系等に在籍している学生で次の条件に該当し、指導教員の推薦を受けた者。
2026年秋(9月、10月)または2027年4月に国内大学の博士課程に進学することが決定している、または見込まれている大学院生。
学種
大学院
給付額
月額10万円
【期間】2027年4月~博士課程修了月まで"
人数
10名程度(全国)
募集時期
令和7年9月25日(木)

【給付型】公益財団法人本庄国際奨学財団(全学部共通)

対象
・日本国籍を有し、2026年4月時点で大学院に在籍している、または入学を予定している者
・2026年4月時点で在籍期間が残り1年以上あること。
・在学中の博士課程は、35歳までに入学していること、これから入学する者は35歳以下であること。
・修士課程は30歳までに進学していること、これから入学する者も30歳以下であること
・国際親善や交流に理解を持ち、財団で行う行事や同窓生ネットワークに積極的に参加あるいは協力できる者
学種
大学院
給付額
月額23万円
月額21万円
月額18万円
※支給期間による
【期間】最短修業年限
人数
若干名(全国)
募集時期
令和7年10月31日(金)

【給付型】公益財団法人林レオロジー記念財団(全学部共通)

対象
来に役立つ理論・メカニズムの設計工学・ロボット工学・AI技術・IT技術・制御工学等の自動製造システムに関する学問を習得又は学術研究を志す工学部・理学部系の大学院生および学類生、若しくは「食品産業に関する」生命科学部系等大学院生及び学類生で、令和8年4月に学士3・4年または修士1・2年に進級・進学する者。
学種
大学院
給付額
月額7万円
【期間】進学後(令和7年4月1日)~修業期間
人数
各研究科、各学部1名程度(学内)
募集時期
令和7年9月29日(月)

【給付型】公益財団法人林レオロジー記念財団(全学部共通)

対象
来に役立つ理論・メカニズムの設計工学・ロボット工学・AI技術・IT技術・制御工学等の自動製造システムに関する学問を習得又は学術研究を志す工学部・理学部系の大学院生および学類生、若しくは「食品産業に関する」生命科学部系等大学院生及び学類生で、令和8年4月に学士3・4年または修士1・2年に進級・進学する者。
学種
大学
給付額
月額4万円
【期間】進学後(令和7年4月1日)~修業期間
人数
各研究科、各学部1名程度(学内)
募集時期
令和7年9月29日(月)

【給付型】山岡清・由美子能登復興支援基金奨学金(全学部共通)

対象
令和6年能登半島地震による被災内容が次のいずれかに該当する本学の正規学生
① 学資負担者が死亡又は行方不明
② 学資負担者の居住する自宅家屋が被害
建物の被害状況(建物(住家)損害割合):
全壊(50%以上)
大規模半壊(40%以上 50%未満)
中規模半壊(30%以上 40%未満)
半壊(20%以上 30%未満)
準半壊(10%以上 20%未満)
一部損壊(10%未満)
給付額
対象①、②(全壊、大規模半壊、中規模半壊、半壊):40万円
対象②(準半壊、一部損壊):5万円
備考
給付期間等
在学期間中に1回限り給付。ただし、40 万円の給付は、学期ごと(前期又は後期)に 20 万円ずつ給付

【給付型】日本学生支援機構給付奨学金  災害支援金(全学部共通)

対象
学生又はその生計維持者が居住する日本国内の住宅に床上浸水・半壊以上等の被害を受けた方,また,自治体からの避難勧告等が1か月以上続いた方

【給付型】日本学生支援機構奨学金 家計急変採用(全学部共通)

対象
生計維持者(原則,父母)の死亡や失職等により家計が急変した場合
募集時期
随時の申込が可能(ただし,家計急変事由発生から3か月以内)。

【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付奨学金(全学部共通)

対象
学士課程のみ
募集時期
例年4月と10月
備考
給付奨学金に採用されることにより、入学料・授業料減免も併せて受けられます(修学支援新制度)。

【給付型】法学研究科法務専攻学生奨励支援(全学部共通)

対象
専門職学位課程
学種
大学院
給付額
50,000円/月

【減免型】「知」の共創と往還で実現する新価値創造人材育成プロジェクト(全学部共通)

対象
博士・博士後期課程
学種
大学院
減免額
授業料半額免除
備考
奨励金/月:180,000円

【減免型】ナノ精密医学・理工学卓越大学院プログラム(全学部共通)

対象
修士・博士前期課程、博士・博士後期課程
学種
大学院
減免額
入学料・授業料免除
備考
奨励金/月
修士・博士前期課程:50,000円(原則)
博士・博士後期課程:180,000円(原則)
そのほかRA給与あり(修士・博士前期課程、博士課程1年次のみ)

【減免型】金沢大学AI Open Science基盤の知識循環が可能にする先駆的AIクロスオーバー博士人材育成プロジェクト(全学部共通)

対象
博士・博士後期課程
学種
大学院
減免額
授業料半額免除
備考
奨励金/月:250,000円

【減免型】高等教育の修学支援新制度(全学部共通)

対象
次のⅠ~Ⅲのすべてに該当する方が支援対象です。別科学生は支援対象外です。
Ⅰ.学業等に係る基準
【1年次】(編入学を除く)
次のAからDのいずれかに該当すること
A 高校等の評定平均値が3.5 以上であること
B 入学試験の成績が上位2分の1以上であること
C 高校卒業程度認定試験の合格者であること
D 学修計画書を求め、学修の意欲や目的、将来の人生設計等が確認できること
【2年次以上】
前年度末の学業成績が次のいずれかに該当する者(非該当者は採用不可)。
(1)GPA(累積)が在学学類の上位1/2に属する
(2)総修得単位数が標準単位数以上であり,かつ,将来社会で自立し,活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが,学修計画書により確認できる。
Ⅱ.家計に係る基準(収入基準・資産基準)
収入基準及び資産基準のいずれにも該当する者(非該当者は採用不可)。
(1)収入基準(住民税非課税世帯及びそれに準ずる世帯の学生)
以下の支援区分(第Ⅰ区分~第Ⅳ区分)のいずれかに該当すること
【第Ⅰ区分】本人と生計維持者(原則父母:以下同じ)の市町村民税所得割が非課税
【第Ⅱ区分】本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が100円以上25,600円未満
【第Ⅲ区分】本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が25,600円以上51,300円未満
【第Ⅳ区分】本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が51,300円以上154,500円未満
(2)資産基準
本人と生計維持者(父母2人)の資産額の合計が2,000万円未満(生計維持者が1人の場合は1,250万円未満)
なお,資産とは現金,預貯金,有価証券,投資信託,貴金属等の資産(不動産,負債は対象外)
Ⅲ.その他の基準
(1)大学等への入学時時期等に係る基準
(2)在留資格等に係る基準(日本国籍でない場合)
外国籍の方は,次の①~④のいずれかに該当する方のみ支援対象となります。
①法定特別永住者
②在留資格が「永住者」「日本人の配偶者等」又は「永住者の配偶者等」である方
③在留資格が「定住者」であって,日本に永住する意思がある方
④在留資格が「家族滞在」であって,日本に定着して就労する意思がある方
減免額
授業料(半期)
第Ⅰ区分:満額
第Ⅱ区分(第Ⅰ区分の減免額の2/3):89,300円
第Ⅲ区分(第Ⅰ区分の減免額の1/3):178,600円
第Ⅳ区分/多子世帯に限る(第Ⅰ区分の減免額の1/4):200,900円
支援対象外:267,900円
入学料(1回限り)
第Ⅰ区分:満額
第Ⅱ区分(第Ⅰ区分の減免額の2/3):94,000円
第Ⅲ区分(第Ⅰ区分の減免額の1/3):188,000円
第Ⅳ区分/多子世帯に限る(第Ⅰ区分の減免額の1/4):211,500円
支援対象外:282,000円
募集時期
毎年2回(4月,10月)

【減免型】高等教育の修学支援新制度(家計急変)(全学部共通)

募集時期
随時

【減免型】授業料免除(全学部共通)

対象
大学の学域及び研究科に在籍する外国人留学生(「留学」以外の在留資格の者を含む)で、経済的理由によって授業料を納入することが困難であり、学業成績が優秀な学生
減免額
授業料の全額、半額又は一部
募集時期
前期分(第1クォーター・第2クォーター)
前期・後期一括分(第1クォーター~第4クォーター)は2月上旬から3月上旬
後期分(第3クォーター・第4クォーター)は8月中旬から9月上旬

【減免型】授業料免除(医学系のみ)(全学部共通)

対象
医学系の大学院(医薬保健学総合研究科医学博士課程,医科学専攻(修士課程)並びに先進予防医学研究科)学生
学種
大学院
減免額
1年次後期(4月入学者のみ)及び2年次前期以降の授業料免除
備考
保健学,薬学,創薬科学専攻の学生は授業料免除申請大学院学生推薦調書(医学系大学院1年次後期以降の学生が提出)提出不要

【減免型】授業料免除(新型コロナウイルスによる家計急変)(全学部共通)

対象
新型コロナウイルス感染症の影響により家計が急変し,急変後の家計状況が本学の授業料免除基準を満たす者
・令和5年度後期に当該授業料免除制度により支援を受けていた学生
・令和5年度に修学支援新制度(新型コロナウイルス感染症の影響により家計が急変した場合)による支援を受けていた学生のうち、令和6年度に新制度による支援の対象外となった学生

【減免型】授業料免除(大学院・別科、学域等学生(修学支援新制度対象外の者のみ))(全学部共通)

対象
新制度対象外の学士課程学生
対象者は、以下の(1)、(2)いずれかの条件を満たす者とします。
(1)経済的理由により授業料の納入が困難であり、かつ、学業優秀と認められる者
(2)各学期の授業料の納期前6か月以内(新入学生は、入学年度の最初の学期に限り入学前1年以
内)に以下の①②いずれかの事由が発生し、授業料の納入が困難である者
① 生計維持者が死亡、本人又は生計維持者が風水害等の災害を受けた場合
② ①に準ずる場合であって、学長が相当と認める事由がある場合
学種
大学
減免額
本学授業料免除規則に定める申請資格、学力基準及び家計基準の全てを満たした者を、授業料免除実施予算額の範囲内で家計困窮度の高い者から順に半額免除に決定
備考
基準を満たしていても不許可となる場合もあります。

【減免型】授業料免除(大学院・別科、学域等学生(修学支援新制度対象外の者のみ))(全学部共通)

対象
大学院、別科の学生
対象者は、以下の(1)、(2)いずれかの条件を満たす者とします。
(1)経済的理由により授業料の納入が困難であり、かつ、学業優秀と認められる者
(2)各学期の授業料の納期前6か月以内(新入学生は、入学年度の最初の学期に限り入学前1年以内)に以下の①②いずれかの事由が発生し、授業料の納入が困難である者
① 生計維持者が死亡、本人又は生計維持者が風水害等の災害を受けた場合
② ①に準ずる場合であって、学長が相当と認める事由がある場合
学種
大学院
減免額
本学授業料免除規則に定める申請資格、学力基準及び家計基準の全てを満たした者を、授業料免除実施予算額の範囲内で家計困窮度の高い者から順に全額免除、半額免除に決定
備考
選考は学期ごとに行うため必ずしも前回の結果と同じとは限りません。前回の免除結果は全額免除であったが、今回は半額免除という場合もあり、また基準に満たないため不許可とする場合もあります。

【減免型】授業料免除(大規模災害(令和6年能登半島地震含む)による家計急変)(全学部共通)

対象
大規模災害(令和6年能登半島地震等の激甚災害又はこれに類するもの)の直接的・間接的な影響で家計が急変した世帯の学生
【対象となる大規模災害】
・令和6年能登半島地震
・令和6年4月1日以降に発生した大規模災害(激甚災害又はこれに類するもの)
【対象者】
・対象となる大規模災害(激甚災害又はこれに類するもの)により生計維持者の居住する家屋が「全壊」、「大規模半壊」、「中規模半壊」、「半壊」となった者
・対象となる大規模災害(激甚災害又はこれに類するもの)により生計維持者が死亡または行方不明となった者
・対象となる大規模災害(激甚災害又はこれに類するもの)により、生計維持者の所得が急変する世帯の者

【減免型】石川県教育委員会から派遣された現職教員対象の授業料半額免除制度(全学部共通)

対象
専門職学位課程
学種
大学院
減免額
授業料半額免除

【減免型】大学独自の入学料免除(新型コロナウイルスによる家計急変)(全学部共通)

対象
新型コロナウイルス感染症の影響により家計が急変し,急変後の家計状況が本学の授業料免除基準を満たす者
・令和5年度後期に当該授業料免除制度により支援を受けていた学生
・令和5年度に修学支援新制度(新型コロナウイルス感染症の影響により家計が急変した場合)による支援を受けていた学生のうち、令和6年度に新制度による支援の対象外となった学生

【減免型】大学独自の入学料免除(大学院(私費外国人留学生含む)・学士課程(修学支援新制度対象外の者)入学者)(全学部共通)

対象
対象者は、以下の(1)(2)いずれかの条件を満たす者とします。
(1)経済的理由により入学料の納入が困難であり、かつ、学業優秀と認められる場合※
(2)入学前1年以内において、以下の①②いずれかの事由が発生し、入学料の納入が困難な場合
① 生計維持者が死亡又は本人若しくは生計維持者が風水害等の災害を受けた場合
② ①に準ずる場合であって、学長が相当と認める事由がある場合
※(1)の条件については、別科及び新制度対象外の学士課程の入学者は対象外。
学種
大学院
減免額
入学料免除実施予算額の範囲内で家計困窮度の高い者から順に全額免除、半額免除に決定
基準を満たしていても半額免除や不許可となる場合もあります。

【減免型】日本学術振興会 特別研究員DC(全学部共通)

対象
博士・博士後期課程
学種
大学院
減免額
入学料・授業料免除
備考
奨励金/月:200,000円(日本学術振興会からの支給)

【減免型】博士研究人材支援・研究力強化戦略プロジェクト予約採用(全学部共通)

対象
修士・博士前期課程
学種
大学院
減免額
入学料・授業料免除

【減免型】文理融合の知と最先端の科学技術を共修するグローバル人材育成プログラム(全学部共通)

対象
学士課程
減免額
入学料・授業料免除
備考
そのほか学生留学生宿舎の寄宿料等免除あり

【減免型】保健学類理学・作業療法ダブルプロフェッショナルプログラム奨学制度(全学部共通)

対象
学士課程
減免額
入学料・授業料免除

【減免型】法学研究科(法務専攻) 入学料免除(全学部共通)

学種
大学院

【減免型】法学類及び法学研究科における法曹連携プログラム支援制度(全学部共通)

対象
専門職学位課程
学種
大学院
減免額
入学料・授業料免除

【減免型】融合学域入試成績優秀者修学支援制度(イノベーションプログラム修学支援)(全学部共通)

対象
学士課程
減免額
入学料・授業料免除

【減免型】融合学域入試成績優秀者修学支援制度(社会人修学支援)(全学部共通)

対象
学士課程
減免額
入学料・授業料免除

【貸与型】金沢大学緊急学生支援金(家計急変)(全学部共通)

対象
生計維持者の失職,破産,事故,病気,死亡等もしくは火災,風水害等の災害等により家計が急変した正規学生で、日本学生支援機構(JASSO)奨学金の新規申請又は増額申請を希望する者
貸与(総額)
学生一人当たり 上限10万円(5万円単位で金額設定)
ただし,申請学期の授業料未納者に限り上限25万円まで貸与可能。
返還詳細
返還期間:原則として、在学期間中。ただし、卒業・修了後に学内進学する者は進学先の標準修業年限を返還期間とする。
利子
無利子
貸与期間
原則として在学期間中に1回限り
募集時期
令和7年4月1日(火)から 令和8年2月27日(金)

【貸与型】金沢大学緊急貸付金(全学部共通)

対象
不測の事態等により緊急に資金が必要になった外国人留学生(「留学」以外の在留資格の者を含む)
貸与(総額)
最高20万円
利子
無利子

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 応急採用(全学部共通)

対象
生計維持者(原則,父母)の死亡や失職等により家計が急変した場合
奨学金の種類
第二種
利子
利子

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 緊急採用(全学部共通)

対象
生計維持者(原則,父母)の死亡や失職等により家計が急変した場合
奨学金の種類
第一種
利子
無利子

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 授業料後払い制度(全学部共通)

対象
修士段階(博士前期・修士・専門職学位課程)
貸与(月額)
生活費の支援額:2万円、4万円から選択(受けないことも可)
貸与(総額)
授業料の支援額:最大535,800円(年間)

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 貸与奨学金(全学部共通)

募集時期
例年4月と10月

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 入学時特別増額貸与奨学金(全学部共通)

一般財団法人ホクコン・フィランソロピー基金 地域創成活動支援事業

秋田県 あきた企業連携型奨学金返還助成制度

千葉県教育委員会 奨学金返還緊急支援事業

南砺市奨学金返還支援制度

日本学生支援機構奨学金 特に優れた業績による返還免除内定制度

学費(初年度納入金)
金沢大学/奨学金
RECRUIT