栄養士から広がる仕事は？

学校における食育を推進する役割として、栄養教諭の制度が2005年に導入されました。栄養教諭とは、食に関する指導を専門に行うことができる、栄養士の資格をもつ教員です。学校では食育を担当し、児童・生徒の食への意識や関心を高めていく活動を行っています。こうした食育を通して、栄養教諭や栄養士が子どもたちに伝えるべきメッセージは何なのか？　また、現場ではどんな取り組みが行われているのか？　食育がスタートした背景とともに学んでいきましょう。

日本で食育が本格的に始まったのは、平成の時代に入ってからのこと。欧米の食文化の流入、24時間営業のスーパーやコンビニの増加など、食の世界はより豊かで便利になり続ける一方、栄養バランスの偏りによる生活習慣病や肥満、子どもが一人で食事をする「孤食（こしょく）」や「朝食欠食」、過度のダイエット、食べ残しによる食料資源の浪費などが問題視されるようになったのがきっかけでした。
これらの問題を解決するため、政府は2005年に「食育基本法」を制定し、翌年には「食育推進基本計画」を発表。行政機関・学校・民間団体など関係各所と連携しての、食生活改善の取り組みをスタートしました。
食育で伝えるべきことは、正しい栄養の知識や食事の方法だけではありません。食事は「身近な人とのコミュニケーションの場」であり、「楽しい時間であると知ってもらうこと」「日本伝統の食文化を継承すること」「いのちや生産者・調理者への感謝の気持ちを養うこと」などたくさんのメッセージが込められています。

＜食育で身につけたいとされる力＞
・食べ物を選択する力
病気になりにくい体づくりには、まず、今の自分の体に必要な栄養を知ることが大切です。また、それらが含まれる具体的な食材や食べ物についての知識を得ることで、栄養バランスのとれた食事をすることができるようになります。いつでもどこでも食べ物が簡単に手に入る時代だからこそ、本当に体のためになるものを選び取る力はなくてはならないものになっています。

・食べ物を大切にする力
私たちは、自然界で育まれたいのちをいただくことで、健康的な暮らしを維持することができます。あらゆるいのちに感謝するとともに、農家や漁師の方々、調理をしてくれた方々に「ありがとう」の気持ちをもつことも、食事への意識を高め、好き嫌いによる食べ残しをなくすために大切なことです。

・素材本来の味がわかる力
濃い味付けに慣れた現代人は、味覚が麻痺しているともいえます。素材本来のうまみを引き出すよう計算された料理と出合うことは、塩分や砂糖が控えめでも満足できる味覚や、あらゆる食材をバランスよく食べる食習慣を育てるために重要だといえるでしょう。

・日本の食文化への理解
「和食」がユネスコ無形文化遺産に登録されるなど、日本の食文化は世界的にも評価されています。また、日本各地には地域ごとに独自の食文化や特産品があります。和食の魅力を知り、地産地消の食生活を営むことにより、自分が住む国や街にさらなる愛着をもつことができるでしょう。また、次世代へ日本の食文化を伝えていくことは、今を生きる私たちの責任でもあります。

・食事のマナーや社会性
食事は家族や友人とのコミュニケーションの場でもあります。会話がはずめばそのぶん食事もよりおいしく感じられ、食べることへの興味関心も高まります。また、周囲の人を不快にしない食事のマナーを身につけることも大切です。

・調理スキル
外食やコンビニのお弁当の食事だけではどうしても選択肢が限られ、栄養が偏りがちです。旬の野菜をはじめ、栄養価に優れた食材を組み合せた食事を自ら用意できることも、バランスのいい食生活を継続するためには欠かせない力です。調理を学ぶことは、食材の選び方や調理方法といった知識だけでなく、料理をすることの楽しさ、創造力や集中力、物事を計画的に進める力も育んでくれます。

食育に当たって栄養教諭が担う役割はさまざまです。〈食育で身につけたい力〉を育むことを目的にした特別授業を行うほか、給食の前に今日の献立に関連した話をしたり、肥満や食物アレルギーなど食に関する悩みのある児童・生徒の相談に乗ったり…。また食育は、学校内での連携や家庭・地域との連携も大切になります。そのため、教職員への食育の指導・アドバイスや教材提供のほか、給食だよりなどを通して保護者への啓発活動を行うことも栄養教諭の大切な仕事になります。
食育の授業では、児童・生徒がイネや野菜などを自分たちで栽培・収穫し、給食メニューとして調理されたものを食べるなどの体験を通して、生産者の苦労、食べ物の大切さや食べるよろこび、地産地消の食文化について学ぶ機会も設けられています。

2021年に発表された「第４次食育推進基本計画」では、従来の食育方針に加えて、「生涯を通じた心身の健康を支える食育の推進」と「持続可能な食を支える食育の推進」の連携、さらに「「新たな日常」やデジタル化に対応した食育の推進」の３つが重点課題として挙げられました。人生100年時代ともいわれ新しい技術が進むなかで、食育は児童生徒のみならず、乳幼児や妊産婦、高齢者、ひとり親家庭など、さまざまな年代・立場の人に合わせた栄養指導が必要であると述べられています。
また、厚生労働省による「貧困の状況にある子どもに対する食育推進」にも注目しておきましょう。これは、放課後児童クラブなどの終了後に、児童館・公民館・民家などでひとり親家庭の子どもへの食事の提供と生活習慣の習得支援・生活指導を行う活動です。こういった取り組みにはNPOや民間主体のものもあり、地域ボランティアが調理をし、無料もしくは100～300円程度で食事を提供する「こども食堂」は広くその存在を知られるようになりました。
食育は子どものためのもの、また国や学校が行うものというイメージが強いかもしれませんが、そのフィールドはどんどん広がっています。生涯、心身ともに健康で豊かな人生を送るためには、年齢関係なく国民一人ひとりが食に真摯に向き合い続けることが必要。栄養と食の専門家である栄養士は、その強力なサポーターとして、今後も幅広い活躍が期待されています。