病棟クラークの仕事内容【スタディサプリ進路】

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病棟クラークの「クラーク」が「事務員」を意味するように、病院に勤務し、医師や看護師の仕事を事務面でサポートする職種を「病棟クラーク」と呼びます。入院施設があるような大きな病院では、病棟ごとに1人ずつ配置されていることが多いようです。
病棟クラークは基本的にはナースステーションに常駐し、医師や看護師が患者さんのケアに専念できるよう、さまざまな面でバックアップを行います。例えば、入院患者さんの受け入れ準備や案内、各種必要書類の作成・管理、面会者への対応などの窓口業務、カルテの作成・管理、検査・処置内容の情報管理、各種物品手配・管理、電話対応など。診療器具の準備や片付け、点滴準備、検査室への患者送迎、シーツ交換といった看護助手に近い仕事や、診察前の簡単な問診をまかされる場合もあります。

病棟クラークの仕事は、病院の規模や方針、配属される診療科などによって違いがありますが、一般的な業務としては、下記のようなものがあります。

＜ナースステーションでの仕事＞
・患者さんの入退院の受付、院内の利用説明
・入院申込書や同意書などの書類手続き
・入院用カルテの作成と管理
・病室のネームプレート、リストバンドの作成
・面会者への対応
・診療内容、検査結果、点滴や投薬データの情報管理
・おむつなど保険外請求分の費用集計
・検査や手術のスケジュール管理
・看護師のシフト管理
・医療品や事務用品の物品手配と管理
・伝票管理
・封筒の宛名書き
・コピー業務
・電話対応
・ナースステーション内の清掃

＜その他、病棟内での仕事＞
・診療器具や薬剤の準備と片付け
・検査室やリハビリテーション室への患者送迎
・書類、検体、薬品、処方箋などの他部署への運搬（メッセンジャー）
・患者さんの食事の食べ残しチェック
・シーツ交換

医師・看護師を支える「縁の下の力持ち」

高齢化による入院患者の増加や医師・看護師不足などにより、医師・看護師の業務負担は年々深刻になりつつあります。そんな背景から、医師・看護師の負担を軽減し、患者のケアに専念できる環境を整えることを目的に配置されたのが、「病棟クラーク」です。
病院で行われる医療行為の陰には、それを支えるための膨大な事務作業が発生しています。その事務面を病棟クラークが一手に引き受けることにより、医師は診察に、看護師は患者さんのケアにそれぞれ時間をかけることができるようになるなど、より質の高い医療を提供することが可能となるのです。

まかされる仕事は非常に幅広い

上に挙げた仕事内容の一例を見るだけでも、病棟クラークの仕事は非常に幅広いことがわかるでしょう。どんな仕事を任されるかは、病院の方針や直接指示を出す医師・看護師の考え方にもよりますが、“医療行為を除くあらゆる業務に携わる可能性がある”と考えておく必要があります。

他部署との連携も多い

仕事柄、他部署とのコミュニケーションも頻繁に発生します。例えば、医師・看護師がどんな処置を行ったのかを記録し、精算処理を行う部署（医事課）へ報告するほか、検体（検査のために採取した血液など）を検査部門へ回したり、検査結果を受け取りに出向いたり、薬局に処方箋を下ろしたり…。ナースステーションに常駐すると言いながらも、病院内を歩き回ることも多い、体力が必要な仕事でもあるのです。

「医療事務」との違いって？

「病棟クラークって医療事務と何が違うの？」と思う人もいるでしょう。病院によってその概念が混ざり合っている場合もありますが、大きく違うのは、医療事務は「精算・会計業務」が主な役割になるという点です。
ナースステーションで医師・看護師の補助業務を行う病棟クラークに対し、医療事務スタッフは受付・会計窓口での診察券の確認や診察料の徴収といった窓口業務、「レセプト」と呼ばれる診療報酬明細書の作成（＝医療費の計算）などを行います。
とはいえ、いずれも医師や看護師のように資格が必須ではないこと、医療を事務面から支える職種であること、患者さんとのコミュニケーションが発生することなど、共通点も多くあります。

「医師事務作業補助者」との違いって？

病棟クラークに似た職種としては、ほかに「医師事務作業補助者」があります。
医師事務作業補助者は、その名の通り、事務面で病院勤務医の補助を行う専門スタッフです。主な仕事内容は診断書などの文書の作成補助や電子カルテの代行入力など、一見すると病棟クラークと変わらないようにも見えますが、「医師以外の指示によって動くことが禁止されている」というのが大きな違いになります。
医師事務作業補助者は「勤務医の負担軽減」を目的に、2008年の診療報酬改定時に新しく誕生した職種。医師事務作業補助者の配置は医療の質の向上に大きく貢献すると考えられているため、医師事務作業補助者を採用する病院は診療報酬請求の加算対象となり、収益が上がるという点で経営的にもメリットを得られるしくみになっています。

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