キャリアカウンセラーのズバリ！将来性は？【スタディサプリ進路】

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2016年4月に新たな国家資格「キャリアコンサルタント」が誕生しました。これまではさまざまな団体によるキャリアカウンセリングに関する資格が乱立していましたが、国家資格化に伴い、キャリアカウンセラーの社会的ニーズ・地位は高まると予想できます。
また、個人が自己負担でキャリアコンサルティングを受けた費用が特定支出控除（所得控除）の対象になったり、企業がキャリアコンサルティングを導入した場合に助成金が支払われたりと、国もキャリアカウンセラーの活用に積極的に動いています。
労働市場の変化が大きい今、キャリアカウンセラーのニーズが高まることは必須ですから、将来性のある仕事と言えるでしょう。

企業内で働くキャリアカウンセラーが増加

厚生労働省による2015年度「能力開発基本調査」によると、能力開発を指導する人材や時間の不足など、企業が人材育成を行う余裕がなくなっている状況が見てとれます。
人材育成投資についても減少傾向にあり、人材育成に問題を抱えている企業は少なくありません。そこで求められるのが、人材育成や社員の定着支援、従業員のキャリアに対する意識を把握するキャリアカウンセラーです。
国は、企業におけるキャリアコンサルティングの導入促進策として、「セルフ・キャリアドック制度」を推奨しています。これは、労働者のキャリア形成における「気づき」を支援するため、年齢、就業年数、役職などの節目において定期的にキャリアコンサルティングを受ける機会を設定するしくみのことで、「セルフ・キャリアドック制度」を導入し、実際に実施した場合に50万円（大企業は25万円）を支給するとしています。これらの制度を利用して、社内にキャリアカウンセラーを置く企業も増えています。
※「セルフ・キャリアドック制度」は2017年3月時点の制度

個人からの相談も増加傾向

日本では、個人がキャリアカウンセラーと直接契約をして相談をするということがまだまだ一般的ではありません。しかし、キャリアコンサルタントという国家資格が生まれたことにより国家資格取得者としての認知が高まり、社会的信用が向上したことで、相談者は今まで以上に安心して職業に関する相談ができるようになりました。
労働者が自己負担によって、キャリアコンサルタントによるキャリアコンサルティングを受けた際にかかった費用を特定支出控除（所得控除）の対象とするという「特定支出控除制度」もあります。個人から直接相談を受けるケースも今後はますます増えていくでしょう。
※「特定支出控除制度」は2017年3月時点の制度

若い世代のキャリアカウンセラーの活躍が期待される

「キャリア」の定義は本来、仕事や職歴でした。それが「生き方そのもの」にまで拡大し、キャリアカウンセラーの業務範囲も拡大しています。
また、市場動向やさまざまな職種の将来性まで深く理解する必要があるため、キャリアカウンセラーとして活躍できる人はどうしても自身もキャリアを積んだ40代以降が多くを占めていました。しかし、小学校や中学校でのキャリア指導が活発になってきている今、若い世代のキャリアカウンセラーが活躍できる場も増えています。
将来の夢を語ったり、職業を紹介したり、“なりたい自分になるために”広い意味でのキャリアを教えることは、生徒たちと近い年齢であることがプラスに働くことも多くあるでしょう。専門学校や大学、ジョブカフェでも同じことが言えます。

メンタルヘルス対策の担い手として期待も

仕事や職業生活に不安や悩み、ストレスを抱える人は増加傾向にあり、心の不調による休職や離職も増加しています。そうなる前にストレスやその原因となる問題を対処し、心を健康に保つことは働く人たちが能力を発揮し、仕事や職場で活躍するためには欠かせません。
働く人を守る制度づくりや定期面談など、働く人たちの心の不調を未然に防ぐメンタルヘルスケアも、キャリアカウンセラーの仕事のひとつになりつつあります。ただし、相談者が心の病を抱えており、精神的な治療が必要と判断した時には速やかに病院などの専門機関に引き継がなくてはなりません。

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