全国のオススメの学校
実家が農家の場合は、家業を継ぐケースが多いようです。
そうでない場合は、大学や農業大学校、専門学校などを卒業したあとに、自営農家や農業法人、食品メーカーや企業の農業研究機関などに就職するのが一般的です。自然のなかで行う農業は、何よりも経験が必要です。そういった現場で経験を積んでから、ゆくゆくは独立して自営農家になる人も多くいます。
また、最近では都市部の屋内での栽培、最先端技術を用いた植物工場なども増加傾向にあり、農業の知識を身につけることで従来よりも仕事の幅が格段に広がっています。
自営農家
実家が農家の場合、家族に教わりながら農業を覚えていくのが一番でしょう。自営農家のほとんどは家族経営、または小規模な経営。主に家族で作業を行い、収穫時など繁忙期には人を雇って手伝ってもらうというスタイルになります。
農業法人
自営農家に対して、大規模な経営を行っているのが農業法人です。定期的に求人募集をしていることが多く、大学や農業大学校、専門学校を卒業した人の就職先として選ばれるケースが多いです。農業には定年退職という概念がないため、経験豊かな高齢者も多く、さまざまなことを教わることができます。
企業の農業部門
農家の高齢化が進み、農地が休眠状態になっていたり、後継者がいなかったりすることが問題視されています。
そこで、他業種の企業も農業に参入しやすくなるように、2009年（平成21年）に改正農地法が施行されました。それまでは農地を借りる場合には農地の持ち主と個別交渉をしなければならず、また、まとまった農地を借りることが難しかったのですが、改正農地法が施行されてから、都道府県に農地中間管理機構が設置され、そこを窓口に交渉できるようになりました。
これによって、他業種の企業も農地を借りやすくなり、2023年度末の企業の農業参入数は4121法人となりました。農業部門を新設したり、アグリビジネス（農業に関連するさまざまな産業）開発事業を立ち上げたりする大手企業やメーカーも増えているため、企業に入社して専門知識を身につけることもできます。
独立開業
農業はどの時代にもなくてはならない産業です。高齢化、後継者不足を解消するために、農林水産省では次世代を担う農業者を目指す者に対して、就農準備段階や経営開始時の早期の経営確立を支援するための資金「就農準備資金・経営開始資金」を交付しています。49歳以下で、所定の交付要件を満たせば、制度を活用することができます。農業法人などで経験を積んだあと、独立開業するに当たって必要な農地や機械、施設などの初期費用に給付金を活用する方法もあります。
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