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建築士になるには、国家試験に合格し、国家資格を取得する必要があります。資格は、設計・工事監理ができる建築物の規模や用途などによって、一級建築士、二級建築士、木造建築士の3種類。いずれも大学・短大・専門学校などで国土交通大臣の指定する建築に関する科目（指定科目）を履修し、卒業することで国家試験を受験する資格を得ることができます。二級建築士と木造建築士は、指定科目の課程をもつ高校を卒業した人も受験可能。また、一級建築士は二級建築士の有資格者も受験することができます。ただし、建築士の資格は試験に合格するだけでは得ることができないので要注意。建築士として資格登録をするには、試験合格とあわせて、必要に応じて所定の年数以上の実務経験を積むことが条件となっています。※国土交通大臣の指定科目についての最新情報は、建築士試験実施団体の公式ホームページをご確認ください。

建築士の学校の選び方

建築士を目指せる学校の種類としては、大学・短大・専門学校がありますが、国家試験を受験する資格を得るためには、国土交通大臣が指定する建築に関する科目（指定科目）を履修できる課程をもつ学校を選ぶことが大切なポイントとなります。指定科目のある学科の名称は、学校によってさまざまですが、そのなかで多くみられるのは建築学科と土木工学科です。建築学科を選ぶか、土木工学科を選ぶかで学ぶ内容が違ってきます。学校にもよりますが、建築学科では、設計・製図、建築デザインの実習を中心に、建築史や都市計画などを学ぶことができます。一方、土木工学科では道路や橋、空港、ダムなど社会生活を支える基盤となる施設に特化し、実践を交えて学んでいきます。なお、国土交通大臣の指定科目についての最新情報は、建築士試験実施団体の公式ホームページでご確認ください。また、進学したいと思っている学校で指定科目が学べるかどうかについて、各校に直接、問い合わせてみるといいでしょう。

建築士に求められる人物は？適性を知る

空間をデザインするうえでのクリエイティブな力をはじめ、依頼主の要望をくみ取って形にしていく提案力、また依頼主に「この人に建ててほしい」と選んでもらえるよう、自分の案を魅力的に伝える力も必要です。また、より良い建築物を造るためには、その建物や空間を利用する人の目線で考え、使いやすさや居心地のよさを見据えた、心のこもった提案も大切となります。さらに、建築だけでなく、さまざまな分野への興味をもつことで新しいデザインやアイデアが生まれるきっかけとなり、人々から愛される建築物を造ることにつながっていくでしょう。

建築士の必要な試験と資格は？

建築士の資格を得るためには、年1回実施される国家試験を受けます。一級建築士、二級建築士、木造建築士共に、試験には「学科の試験」と「設計製図の試験」があり、両方に合格しなければなりません。予備校などに通って対策をたてて臨む人も多いようです。働きながら資格試験の勉強をしている人も多く、一級建築士合格までは「とても大変」という声が聞かれます。しかし、一級建築士の資格を得ることができればあらゆる建物を設計できるようになるため、建築士として活躍するために合格を目指して頑張っている人が多くいます。

建築士を目指せる学校の学費（初年度納入金）

大学・短大

初年度納入金

14万 1000円

～ 241万円

学費（初年度納入金）の分布

学部・学科・コース数

専門学校

初年度納入金

37万円

～ 155万 8000円

学費（初年度納入金）の分布

学部・学科・コース数

※

記載されている金額は、入学した年に支払う学費（初年度納入金）です。また、その学費（初年度納入金）情報はスタディサプリ進路に掲載されている学費（初年度納入金）を元にしております。卒業までの総額は各学校の公式ホームページをご覧ください。

建築士の仕事内容

建築基準法に基づいて、住宅や公共建築物など、あらゆる建物を設計し、設計図をおこします。設計には、建物の耐震性や安全性を確保するための構造設計、空調や電気、給排水などの設備を考える設備設計、間取りやデザインを考える意匠設計があり、建物をあらゆる面から総合的に設計していきます。また、設計図のとおりに作業が進むよう、建築現場で大工や左官などの人々を指揮・監督することや、役所への手続きも大切な仕事です。建築士の免許には、「一級建築士」「二級建築士」「木造建築士」といった種類があり、その資格ごとに設計できる建物の大きさなどに制限があります。

建築士の気になる？年収・給料・収入

一級建築士の平均年収は約645万円、毎月の平均給与は42万2000円です（平均年齢：49.7歳）。二級建築士よりも手掛けられる幅が広いこともあり、一級建築士のほうが給与は高い傾向にあります。ただ、大手のゼネコンから小規模の建築設計事務所まで、働く環境もさまざまなので、給与額にも幅があります。大手ゼネコンなどの大企業のほうが給与や待遇はいい傾向にあり、建築設計事務所では特に経験の浅いうちはそれほど多くの給与は見込めないと思ったほうがいいでしょう。また、景気に影響を受けやすい仕事でもあるので、その時々の世の中の動きによっても給与に変動が出る可能性があります。

建築士の就職先・活躍できる場所は？

建築設計事務所、建設会社、ハウスメーカーなどの建築系の就職先だけでなく、インテリアデザイン事務所、店舗企画、家具メーカーなどの空間デザインに特化した企業で働くなど、建築士として活躍する場所は多岐にわたり、働き方や給与・待遇面もさまざまです。また、事務所や企業に属するのではなく、自分の建築設計事務所を開いて仕事をする人もいます。そのほか、公務員として自治体の都市計画や建築部門で働く道もあります。就職をするときには、自分がどんな形で建築・設計に携わりたいのかを考えて選ぶといいでしょう。

設計事務所
ハウスメーカー
不動産会社

建築士のズバリ！将来性は？

人口の減少などによって、今後は一戸建てをはじめとした住宅の需要自体が減っていくことが予想されています。しかし、高齢化社会や環境問題への取り組み、街・都市の再建、地震などの災害時に発生する被害を最小化する減災への対応など、社会のニーズの多様化によって建築士が活躍する場は広がっていると言えます。今後は、住宅などの建築物に限らず、街や都市全体を造る役割として建築士の社会貢献がいっそう期待されています。

建築士の先輩・内定者に聞いてみよう

無機質な画面が立体となり色が付くのが愛しい。パースに関わる仕事は私の天職。

東京日建工科専門学校
建築インテリアデザイン科

安心・安全な建物づくりを通して人と地域に貢献できる、やりがい溢れる仕事です

愛知産業大学（通信教育部）
造形学部　建築学科

お客様の理想をカタチに。家づくりはワクワクの連続です

新潟日建工科専門学校
建築設計科・建築設計研究科

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建築士を育てる先生に聞いてみよう

地震に強いコンクリートづくりを実験で教えてくれる先生

浅野工学専門学校
建築工学科

住宅から街づくりまで木造建築の魅力を知り尽くす先生

渋谷ファッション＆アート専門学校
建築クリエイター科

「これからの京都にふさわしい家・住まい」を追求する先生

京都建築専門学校
建築科（昼間）

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建築士を目指す学生に聞いてみよう

2級建築士資格を取得し、建築士として色んな人の思いに応えたい！

神戸電子専門学校
建築インテリアデザイン学科　建築デザインコース

将来的には、誰もが知っているような建築の設計に関わりたい！

京都建築大学校
建築学科

2年目はCGの実習も増えるので、新しいソフトにも挑戦したい！

修成建設専門学校
建築デジタルデザイン学科

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好奇心の授業

木造建築が地域を救う!?

近頃の公園のベンチは、まったく別のモノにトランスフォームするって本当？

建築士のやりがいを聞いてみよう

何もないところから何十年と使われ続ける建物を造るため、建築士はあらゆることを想定して設計をしていきます。建物が建つ都市への影響、利用する人の快適さ、デザインの美しさなど、幅広い視野で考えて設計していくことはとても大変なことです。ですが、自分のアイデアによって依頼主の夢を形にしていき、建物を完成させることは、その苦労が吹き飛ぶほどのよろこびや達成感があります。何より、「造ること、設計することが楽しい」という気持ちが原動力になっていることが多いようです。

建築士の志望動機を教えて！

人々が暮らす家、公共建築物、街を造る仕事のため、社会的な責任が大きい職業です。建築物の完成までには多くの人が携わっており、皆をとりまとめて理想的なものを造り上げることはとても大変な作業となります。だからこそ、「建築が好き」「デザインすることが好き」という純粋な気持ちや、「あこがれている建築士さんのように人の心を動かす建築を造りたい」という強い気持ちが支えとなります。また、自分が造った建築物によって人を笑顔にできる、人の流れや環境を変えることができるという点も建築士ならではの魅力と言えるでしょう。

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建築士が登場するマンガやドラマ

建築士が活躍する作品

建築士の1日のスケジュール

依頼主との打合せやプレゼン、各業者との打合せ、役所への手続き、現場監理など、多くの人と関わりながら仕事を進めている建築士は、どのような日々を送っているのでしょうか。ここでは、建築設計事務所で働く建築士の“設計期間中の1日”を追ってみました。

建築士の1年目はどうだった？

建築士として就職した1年目。就職する企業や事務所の規模などによって、まずは先輩について学ぶところもあれば、即戦力として最初から責任ある仕事を任されることもあるようです。働いてみて初めて気づくこと、改めて感じる建築士の魅力など、ここでは建築士1年目ならではの発見を先輩の声と共に紹介します。

建築士のキャリアパス

建築士を目指す人の中には、「将来、自分の建築設計事務所を構えたい」という夢を持っている人も多いでしょう。そこで、独立に関する3つの疑問をまとめました。実際に独立した先輩にも話を聞いたので、キャリアパスの一つとして参考にしてみては。

建築士になるために今から役立つ経験

一般的に、大学などの最終学年になると「卒業論文」に取り組みますが、建築系の学科では「卒業設計」に取り組むことになります。ここでは、学校へ入学する前に知っておきたい、建築学生ならではの「卒業設計」について紹介します。

建築士になるための勉強時間・やり方

建築士に役立つ学校の勉強・取り組み

建築士と似ている仕事との違いは？

建築士と建築家の違い

建築士は自分らしく活躍できる？

建築士の資格試験合格者の女性の割合は全体の3割ほどで、年々増加傾向にあります。ここでは女性建築士にスポットを当ててみましょう。

建築士が仕事をするときの心がけ

建築士の仕事に興味を持っているなら、活躍している建築士や有名な建築物について調べてみるものいいでしょう。建築にまつわる情報はたくさん発信されており、自分の意思次第で多くの接点を持つことができます。ここでは、そのいくつかの方法を紹介します。

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一級建築士＜国＞の就職先

住宅・建築関連企業に就職し、高度な知識を持つ建築技術者としてリーダーシップを発揮できる。高度な専門知識・技術は高く評価されており、給与面での待遇アップも期待される。また資格取得後、独立して建築業の会社を設立する人もめずらしくない。

一級建築士＜国＞をとるには

一級建築士＜国＞の受験資格

大学、短期大学、高等専門学校、専修学校などで、建築に関する指定科目を修めて卒業した者。このほか、二級建築士の資格を取得している者、建築設備士の資格を取得している者も受験資格がある。外国の大学などを卒業した者は所定の審査を受け、国土交通大臣から認定を受けることで受験することが可能。学校の入学年が「2009年度以降の者」と、「2008年度以前の者」とでは受験資格として認められる課程などの要件が異なるので、詳細は資格団体へ問い合わせを。なお、試験に合格後、免許登録には、大学卒業者は2年以上など、所定の実務経験を積むことが必要とされている。

一級建築士＜国＞の合格率・難易度

合格率

16.2％(学科)、33.2％(製図)

2023年度

資格団体

（公財）建築技術教育普及センター

電話：03-6261-3310

URL：http://www.jaeic.jp/

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二級建築士＜国＞の就職先

大手建築会社をはじめ工務店・建築士事務所など建築関係の企業で働く人が多い。また不動産業でもニーズは高い。

二級建築士＜国＞をとるには

二級建築士＜国＞の受験資格

受験資格があるのは、「大学、短大、専門学校、高校などで国土交通大臣が指定する建築に関する科目を修めて卒業した者」か、「建築設備士（国家資格）の資格がある者」。建築に関する学歴がない者は7年以上の実務経験年数が必要となっている。なお、学校の入学年が「2009年度以降の者」と、「2008年度以前の者」とでは受験資格として認められる課程等の要件が異なるので要注意。また、実務経験のみで受験する場合も、実務を経験していた時期によって要件が異なり、次の3つの区分ごとに、受験資格として認められる業務内容が定められている。１）2008年11月27日以前。２）2008年11月28日から2020年2月29日まで。３）2020年3月1日以降。　詳細については、資格団体へ問い合わせを。

二級建築士＜国＞の合格率・難易度

合格率

35.0%(学科)、49.9％(製図)

2023年度

資格団体

（公財）建築技術教育普及センター

電話：03-6261-3310

URL：http://www.jaeic.jp/

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木造建築士＜国＞の就職先

大工として技能業務に従事したり、建築関連の企業で現場にくわしい社員として力を発揮することもできる。いわゆる「手に職がある」ため、独立する者も多い。

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木造建築士＜国＞の受験資格

受験資格があるのは、「大学、短大、専門学校、高校などで国土交通大臣が指定する建築に関する科目を修めて卒業した者」か、「建築設備士（国家資格）の資格がある者」。建築に関する学歴がない者は7年以上の実務経験年数が必要となっている。なお、学校の入学年が「2009年度以降の者」と、「2008年度以前の者」とでは受験資格として認められる課程などの要件が異なるので要注意。また、実務経験のみで受験する場合も、実務を経験していた時期によって要件が異なり、次の3つの区分ごとに、受験資格として認められる業務内容が定められている。１）2008年11月27日以前。２）2008年11月28日から2020年2月29日まで。３）2020年3月1日以降。　詳細については、資格団体へ問い合わせを。