パイロットになるには

航空会社のパイロットになるための方法は大きく3つあります。1つめは、全日本空輸（ANA）や日本航空（JAL）や全日本空輸（ANA）などの航空会社が募集する未経験者対象の自社養成パイロットに応募する方法。入社後に訓練を受けて国家資格（ライセンス）を取得するので、出身学科は問われませんが狭き門です。2つめは航空大学校に進学して、事業用操縦士などの国家資格を取得したあと、航空会社の有資格者採用に応募する方法。3つめは大学・専門学校の操縦科やパイロット養成コースで訓練を積み、資格を取得して有資格者採用に応募する方法です。

(1)航空会社の新卒パイロット募集に応募する
(2)航空大学校に進学する
(3)パイロット養成課程のある大学・専門学校などに進学する
その他、自衛隊に入隊してパイロットとしての資格を取得する、海外でパイロットとしての資格を取得するといった手段もあります。

航空会社に入社し、自社のパイロット養成訓練を受けてパイロットになるための資格を取得します。国内で自社において養成訓練を行っている会社は、ANA、ANAウイングス、JAL、スカイマーク、AIRDO、Peachなどが挙げられます。ただし、これ以外でも、不定期に実施している航空会社はあります。航空会社の採用ホームページを定期的にチェックするといいでしょう。採用されれば、給料をもらいながらパイロットとしての知識と技術を学ぶことができます（AIRDO、Peachでは訓練費用が発生）。（掲載している情報は2024年時点）

独立行政法人「航空大学校」に入学し、パイロットとしての訓練を行って、在学中に数種のライセンスを取得。卒業後、各航空会社に就職します。航空大学校に入学するには高倍率の難関試験を突破しなければなりません。例年、優秀な受験生がしのぎを削っています。試験に合格した飛行機操縦科学生は、宮崎キャンパス、帯広キャンパス、仙台キャンパスを回り、学科教育から操縦技術までを2年かけて学びます。仙台キャンパスでの7カ月間のフライト訓練を終えれば卒業となり、パイロットとしての道を歩むことになります。

パイロット養成課程や航空学科などのある大学・専門学校に進学し、「事業用操縦士」「計器飛行証明」「自家用操縦士」といった資格を取得してから、航空会社に就職する方法もあります。飛行機を操縦するための資格は何種類かありますが、学校によって取れる資格の種類が異なります。フライト訓練ができるカリキュラムがある場合、その費用がかかるため、学費はかなり高額になることがあります。

高校を卒業してからパイロットとして働き始めるまで、10年程度はかかると考えておいたほうがよさそうです。例えば、高校卒業後、浪人せずに大学に進学し、資格取得や航空会社への就職もスムーズに行えた場合、最短で22～23歳でパイロットとして働き始めることができるでしょう。

航空会社が実施している自社養成パイロット採用試験は、年によって倍率が100倍に達することもあるようです。パイロットに必要な国家資格の合格率は公表されていませんが、決して簡単なものではないといえるでしょう。ちなみに、航空大学校が公表している令和6年度入学を目指した受験者数は1170人、合格者は108人で、倍率は10.8倍だったようです。進学、資格取得、就職のすべてが難関といえるでしょう。

パイロットの操縦に必要な能力に男女差はないため、性別に関係なく目指すことができる職業です。男性パイロットと比べると女性パイロットは少ない傾向にありますが、JALでは2010年に、ANAでは2013年にグループ初の女性機長が誕生しています。

パイロットに必要な資格を取得するには、一定の年齢に達している必要があります。「自家用操縦士」は16歳以上、「事業用操縦士」は18歳以上、「定期運送用操縦士」は21歳以上です。パイロットを目指すルートによっては、年齢の上限が設けられる場合があります。航空大学校の「令和7年度航空大学校学生募集要項」では出願資格に「平成12年4月2日から平成17年4月1日までの生まれ」とあるため、「入学年の4月1日時点で25歳未満」という制限があることになります。ANAの自社養成パイロットの募集要項には「年齢制限はありません」とありますが、JALは「30歳程度までの方」となっています。

パイロットになるために必要な身長は、一般的に158cm以上といわれています。航空大学校の「令和7年度航空大学校学生募集要項」の出願資格「身長が158cm以上の者」が参考になっているといえます。ただし、航空会社によっては158cm未満でもパイロットとして採用された例があるため、絶対的な条件ではないといえそうです。

パイロットとして働く際には、一般的に視力の条件が設けられています。航空会社によってそれぞれ基準が設けられているため、各社のHPを見て確認しましょう。

パイロットとして航空会社に入社した場合、一般的には副操縦士として8～10年ほどの経験を積み、「定期運送用操縦士」の試験に合格することで、晴れて機長になれます。少なくとも入社してから15年程度はかかるといえるでしょう。ただし、パイロットとして航空機を操縦する際は、その機種の「型式証明資格」が必要になります。機長になっても別の機種を操縦するときには、その機種の「型式証明資格」を取らなければいけません。また、定期航路の場合は、運航路線ごとの「機長路線資格」も必要です。さらに、パイロットは年2回の身体検査と年数回の技量維持を調べるテストがあり、一度でも不合格となると乗務できなくなります。