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旅客機の操縦を行うパイロットは、まずは副操縦士の資格をとり、その後、経験や訓練を重ねて、機長への昇格を目指すのが一般的なルートです。機長になるまでには、15年かかるといわれますから、決して平坦な道のりではありません。
まずは、副操縦士を目指す
私たちが一般的に乗る大型の旅客機などは、機長と副操縦士が1名ずつ乗務しています。機長は操縦に関する最終的な指示や判断を行い、副操縦士は機長の補佐や航空管制官との通信などを行います。経験を積むために自分で操縦することもありますが、副操縦士だけで操縦することは認められていません。
副操縦士を取得するには、一般的に5年ほどかかるといわれています。入社後、「事業用操縦士」「多発限定拡張」「計器飛行証明」の資格取得をめざし、さまざまな基礎訓練が行われます。副操縦士になるためには、最低でも「事業用操縦士」の資格が必要になります。パイロットというと実地訓練のイメージが強いかもしれませんが、航空力学や気象などの知識も不可欠ですから、座学での勉強もたくさんあります。
実地の飛行訓練は、海外の訓練施設で行われ、フライトシュミレーターや実際の大型旅客機などで飛行技術を磨き、試験に合格すると副操縦士になれます。
副操縦士になった後は、実際の飛行経験と訓練を重ねながら、機長になるために必要な資格「定期運送用操縦士免許」の取得を目指します。副操縦士になってから一般的に10年ほどで機長に昇格するといわれています。
機長に昇格すると、給料も上がります。もちろん、責任もより大きなものになります。機長は、フライトの最高責任者。航空機の整備状況や飛行高度、燃料なども念入りにチェックし、安全なフライトのために万全を期すことが求められます。
世界的パイロット不足で高まるニーズ
年齢制限によるパイロットの大量退職により、2030年には世界的なパイロット不足に陥ると懸念されています。たしかに、パイロットは、養成に時間のかかる極めて専門性が高い職業ですから、パイロットの供給が追いつかないというのも頷けるところです。しかし、2030年を待つまでもなく、近年の格安航空会社の増加や、飛行機の小型化・フライトの過密化により、すでにパイロット不足がいわれています。確保に困り、異例の高待遇を打ち出して、パイロットの確保に奔走する航空会社もあるようです。
これを解消するためにも、若いパイロットの短期養成は不可欠と、一般の私立大学でもライセンスが取得できるように門戸が開かれるようになりました。
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