パイロットのズバリ！将来性は？【スタディサプリ進路】

パイロットを目指せる学校を探してみよう

全国のオススメの学校

パイロットは世界的にニーズが高く、将来性のある仕事だといえます。その理由としては、近年LCC（格安航空会社）が台頭していることや、国の政策として成田空港や羽田空港を整備・拡張して国際線の発着数を増やしていることなどが挙げられます。一般的に機長になれるのは40歳前後と、養成に時間がかかる専門性の高い仕事なので、体調管理と技術を高める努力を怠らなければ将来的な安定性は高い職業です。ちなみに、国際民間航空機関（ICAO）によると、2030年には全世界で2010年の2倍超の約98万人のパイロットが必要になると見込まれています。

人材不足により今後も高いニーズが続く

LCCの台頭や国内のベテラン機長らの多くが2030年ごろに定年退職を迎える「2030年問題」などによって、パイロットの人材不足が深刻化すると予測されており、ニーズが高まっています。国際民間航空機関（ICAO）は、2030年には全世界で2010年時点の2倍以上、アジア・太平洋地域に限ると約4.5倍のパイロットが必要になると発表しています。ニーズの高まりに伴い、航空大学校の定員が従来の1.5倍の108人に増えるなどの変化が起こっているので、パイロットとして活躍しやすい環境が整っているといえます。

専門性が高いからこそ活躍できる期間が長い

パイロットとして航空会社に入社した場合、副操縦士として8～10年ほど経験を積んでから、40歳前後で機長に昇格するステップが一般的といわれています。それだけ養成に時間がかかる専門性の高い仕事といえますが、高みを目指して長く働ける仕事ともいえます。人材不足を受け、国土交通省がエアラインパイロットの年齢制限を65歳未満から68歳未満に引き上げたこともあり、活躍の機会も長くなりました。

LCCの台頭により就職の可能性UP

国土交通省が公表している資料「我が国のLCC旅客数の推移」によると、2022年の国内線のLCCシェアは14.7％。2019年は10.6％、2020年は11.8％、2021年は14.2％と、年々LCCを利用する人の割合が増えていることがわかります。LCCを利用する人の数も、2022年は1121万人となり、コロナ禍以前の2019年の1092万人を超えました。このように盛り上がりを見せているLCCでは、人材確保が重要課題になっているといえます。そのため、パイロットとしての就職のハードルは、以前よりも低くなっていると考えられます。

人命救助の現場での需要あり

毎年のように大規模災害が発生している現在の日本においては、人命救助の現場で活躍するヘリコプター操縦士の需要が高まっているといえます。パイロットとして自衛隊や海上保安庁、警察航空隊などに所属することで、人の命を守る現場の最前線で働くことができるでしょう。

AIが進化しても「人の力」が重要になる仕事

航空機には自動操縦の機能が搭載されていますが、天候の変化やトラブルが起きた際にはパイロットの判断や操縦が必要不可欠です。今後、AIの進化によって完全自動操縦が実現する可能性がありますが、パイロットがいない状態でも運航できるようになるまでには相当な時間がかかることが予想されます。当分の間は、AIによってパイロットの仕事に影響が出るということはないと思っていいでしょう。

2024年9月更新

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