パイロットの気になる？年収・給料・収入【スタディサプリ進路】

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パイロット（航空機操縦士）の年収は、厚生労働省が実施した「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、平均1732万3600円。前年に引き続き平均年収1位の職種となりました。同調査の全職種の平均年収472.9万円と比べると4倍弱の金額です。（平均年収は「令和5年賃金構造基本統計調査」に記載のある「所定内給与額」×12カ月＋「年間賞与その他特別給与額」で算出）

パイロット(航空機操縦士)の年収ってどれぐらい？

パイロットの年収は、厚生労働省が公表している「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、平均1732万3600円。平均の月収（所定内給与額）は134.2万円、年間ボーナスは122.4万円となっており、ほかの職種と比べてトップクラスの高収入が得られる職業だといえます。同調査の全職種の平均年収が472.9万円なので、パイロットの年収は3.7倍ほどになり、平均よりもかなり余裕のある生活を送ることが可能だといえます。

パイロット（航空機操縦士）の平均給与

なぜ、パイロットの給与が高いのかというと、それだけ肉体的にも精神的にも負荷の大きな仕事だからです。何百人という乗客の命を預かり、長時間のフライトを行います。また、現在の技術ではすべての操縦を自動化することはできないため、航空機を飛ばすにはパイロットが必須なのです。ただし、会社の規模や採用条件などによって、給与額は変わるものと考えられます。

パイロットになった場合、働く会社の大きさによって収入の違いはあるの？

パイロットが高収入な仕事であることは確かですが、働く会社の規模によって給与額に差が出てくるといえそうです。企業規模による差を見ていくと、最も年収が高いのが企業規模1000人以上の会社で、平均年収が1926.6万円。続いて、100～999人規模の会社が1200.7万円。最も少ないのが10～99人規模の会社で675.5万円でした。ひと口にパイロットの年収といっても、会社規模によって開きが大きいことがわかります。

パイロット（航空機操縦士）の企業規模別　年収・年間ボーナス平均額

大手航空会社のANAやJALは、1000人以上の会社規模に該当します。一般的に大手航空会社に勤めているパイロットのほうが、年収やボーナスが高いと想定されます。パイロットの給与形態は、会社によっては時間給を採用していることもあり、年収の高いパイロットはそれだけ飛行時間が長いと可能性もあります。

パイロットは年齢や経験によって収入の差はあるの？

パイロットの給与額は、年齢や経験によって大きく差が出るといえそうです。年齢別平均年収額の推移を見てみると、20～24歳で304.9万円からスタートしており、初めはそれほど高くありません。しかし、25～29歳で689.7万円と一気に上昇し、30代に入ると1000万円を超えます。その後も徐々に上昇し、45～49歳で年収は2057.2万円になります。本調査では55～59歳がピークで、年収は2558.4万円でした。

パイロット（航空機操縦士）の年収推移（年齢別）

経験年数別の月収を見ていくと、経験年数0年目で41.7万円、1～4年目で63.6万円、5～9年で114.7万円、10～14年で128.4万円、15年以降で166.7万円と、経験年数が増えるごとに給与額がどんどん増加していきます。年間ボーナスも0年が13万円、1～4年が76.7万円、5～9年が115万円と徐々に増加していきますが、本調査では10～14年のみ減少しています。

パイロット（航空機操縦士）の経験年数による収入の推移

パイロットは「2030年問題」で今後ますますニーズが高まり、
給与アップが見込まれる職業

今後、パイロットの人手不足が深刻になることが予想されており、ニーズが高まる可能性が高い職業といえます。国際民間航空機関（ICAO）によると、2030年には全世界で2010年時点の2倍以上、アジア・太平洋地域に限ると約4.5倍のパイロットが必要になると試算されています。ニーズが高まる理由には、2030年ごろにベテラン機長らの多くが定年退職を迎えることやLCC（格安航空会社）が増えたことなどが挙げられます。そのため、国土交通省はエアラインパイロットの年齢制限を65歳未満から68歳未満に引き上げ、航空大学校の定員も従来の1.5倍の108人に増えました。各航空会社の間で人材の争奪戦が繰り広げられ、パイロット全体の年収も高騰しているので、今後の給与アップも期待できるでしょう。

2024年9月更新

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