銀行員のズバリ！将来性は？【スタディサプリ進路】

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かつては「護送船団方式」と言われ、行政により守られてきた銀行業界は大きな変革期を迎えています。一人ひとりがスマートフォンを持ち歩くのが当たり前になってきた今、顧客が支店に来店することを前提にしたビジネスモデルは立ちいかなくなっています。また、少子高齢化によって働く人が少なくなることは明らかなので、従業員が手で作業をしていて非効率であった業務を、FinTech（Finance+Technologyの造語。金融サービスとITを組み合わせて革新的な金融サービスを生み出すことを目指す動き・技術のこと）の活用やデジタル化によって効率的なものにしたり、国内でのビジネスだけでなく、海外への進出などを行ったりしています。
また、FinTechを活用して革新的な金融サービスを提供しようとするベンチャー企業も登場し、そのベンチャー企業が活躍できるように規制が緩和されようとしています。そういう意味で、銀行も激しい「競争の時代」に突入したといわれています。銀行員といえば「高収入で安定した職業」という従来のイメージは、変わらざるを得ない状況です。

都市銀行の収益は改善

バブル崩壊後の不良債権処理に伴う大型銀行の再編・合併を経てメガバンクが誕生し、日本の銀行も多額損失に見舞われたリーマンショックを乗り切りました。国際的な金融緩和の流れの中で、銀行業界は新たな時代に突入したといいます。現在、都市銀行の収益は改善し、日本の国債の価格上昇などにより、業績は上昇傾向にありますが、いつ世界的な経済不況に見舞われるかわからない昨今、予断を許さない状況であるのは変わりません。

金融緩和の流れの中で

1998年に投資信託の販売が解禁されて以来、損害保険や生命保険、医療保険、自動車保険なども銀行で取り扱えるようになりました。一気に進んできた金融商品の規制緩和によって、銀行の業務は大きく変わり、「資産運用ご相談窓口」などを開設する銀行が増え、顧客のさまざまな運用ニーズにこたえるための体制が整えられてきました。最近では、国際的な金融緩和圧力の強まりや、日銀による「マイナス金利付き量的・質的金融緩和」の導入など、銀行業務にかかわる環境の変化への対応が求められています。

ネットバンキングに対応

インターネット専業銀行と呼ばれる、住信SBIネット銀行や楽天銀行など新しい形態の銀行が勢力を伸ばすにつれ、メガバンクの都市銀行や地方銀行などでもインターネットによる銀行取引を増やしています。また最近ではスマートフォンを活用して、インターネットバンキングのセキュリティに指紋認証などの生体認証も導入され、高い利便性と高いセキュリティを実現する動きも見られます。

取材協力・監修

柴田直良※2020年9月9日更新

2009年　楽天株式会社入社（楽天銀行出向）。2015年　住信SBIネット銀行入社。2020年9月現在はファイナンス事業部長として、中小企業の顧客基盤拡大・カードローン等の個人向けローンの拡大の責任を負う。

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