建築士の気になる？年収・給料・収入【スタディサプリ進路】

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建築士は建物の設計や工事監理を行う職業で、国家資格の取得が必要な専門職です。
一級建築士は二級建築士よりも手掛けられる仕事の幅が広く、大きな建物の設計も行います。そのため一級建築士のほうが給与は高い傾向にあります。また、大手のゼネコンから小規模の建築設計事務所まで、働く環境もさまざまなので、給与額にも幅があります。大手ゼネコンなどの大企業のほうが給与や待遇面では良い傾向にあり、建築設計事務所では特に経験の浅いうちはそれほど多くの給与は見込めないと思ったほうがいいでしょう。それでは、実際の建築士の収入はどれぐらいなのかを確認していきましょう。

建築士の収入はどれぐらい？

今回は、建築士のなかでも「一級建築士」の収入データを見ていきましょう。一級建築士の初任給は27.6万円です。一般的な同年代の平均初任給額を見てみると、大学卒の場合は約20.6万円、高専・短大卒の場合は約17.9万円ですから、同年代と比べるとかなり高額だと言えます。
それでは、実際のところ、一級建築士の年収はどれくらいなのでしょうか。「平成29年賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)によると、一級建築士の月収は男性で43.2万円、年間ボーナスは135.7万円、年収は653.5万円です。女性の場合、月収36.3万円、年間ボーナスが125.6万円、年収は560.9万円という結果でした。
一級建築士の平均収入は、女性よりも男性のほうがやや高いと言えます。建築士は国家資格であるため、収入の差は、働く場所の規模等によって影響を受けていることが考えられます。
平成29年度の「国民生活基礎調査」によると、日本国民の所得の中央値は442万円です。一級建築士の年収は男女共に平均を約1.2~1.5倍(※注)上回っており、ある程度高額であると言えます。
(※注)男女の年額賃金(手当・賞与・その他含む)÷国民所得の中央値で算出

一級建築士の平均給与

年齢や経験によって建築士の収入に差はあるの？

それでは、年齢や経験年数によって収入は変わっていくのでしょうか？
まず年齢別平均年収額の推移を見てみると、年齢を重ねるとわずかではありますが、徐々に上昇し、40代後半でピークに達します。20代前半(20～24歳)の男性では391.7万円で、そこからなだらかに増加し、30代前半(30～34歳)で643,3万円、30代後半(35~39歳)で663.8万円、40代前半(40~44歳)で670万円です。40代後半(45～49歳)で807.4万円になりピークに達します。その後、年収は徐々に下がっている、という結果でした。

一級建築士の年収推移

次に、経験年数別で見ていきましょう。
平均月収は、経験年数が増えるごとに少しずつ上昇しています。経験年数0年めで27.6万円、1～4年めで30.5万円、5～9年で39.2万円、10～14年で41.6万円、15年以降でやや下がり41.4万円という結果でした。
年間ボーナス額は、0年めで71.4万円、１～４年めで120.8万円、5～9年めで132.5万円、10～14年めで140.9万円、15年以降は138.7万円という結果になっています。0年めから１年めにかけて大きく上昇した後、勤続年数が増すごとに少しずつ増加しています。

経験年数による一級建築士の収入の推移

働く施設の大きさによって建築士の収入に違いはあるの？

次に、働く施設の規模によって収入に差が出るのかを見ていきましょう。
一級建築士は大手のゼネコンから小規模の建築設計事務所まで、働く環境もさまざまなので、収入の額にも幅があります。
会社規模別の平均年収額を見てみると、会社の規模が大きくなるに従い、年収・年間ボーナスの合計平均額は上昇します。企業規模1000人以上の会社が最も高く、平均年収523.9万円、年間ボーナスが222.3万円で合計すると746.2万円でした。

会社規模別　一級建築士の年収・年間ボーナス平均額

建築士の収入は働く場所や景気によって変わる

一級建築士は建築物の創造を通じて、人々の生活の場の提供や街づくりに貢献できるなど、大変魅力的な職業です。しかし同じ一級建築士であっても、働く先によって収入には差があります。「しっかり稼ぎたい」と考えるなら、大手のゼネコンなど、規模の大きい建築物を手掛ける会社のほうが適しているでしょう。
建築設計事務所の場合、給与の額はさほど高くなく、働く時間も長い傾向にあるようです。給与や待遇面を重要視するのではなく、「独立して自分の建築設計事務所を開くためのステップアップとして」「とにかく設計することが好き」「依頼主と近い距離で設計したい」という気持ちをもって働いている人が多いようです。また、地方自治体の都市開発・建築部門で働く場合には地方公務員としての採用となるので、安定した収入や福利厚生が期待できるでしょう。就職する際は、自分が何を重視して働きたいかを考えてみましょう。また、景気に影響を受けやすい仕事でもあるので、その時々の世の中の動きによっても収入に変動が出る可能性もあります。

出典

「平成29年賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2017/index.html

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