税理士の学校の選び方【スタディサプリ進路】

税理士を目指せる学校を探してみよう

全国のオススメの学校

税理士になるためには、社会科学に属する科目を学べる学科や税理士試験対策講座などを有している学校を選ぶことが大切です。高校卒業後に税理士試験を目指す場合は、「大学・短大・専門（専修）学校」のいずれかに進学し、社会科学に属する科目の単位を取得して、税理士試験の受験資格を取得する方法が一般的といえます。また、大学院で税法や会計に関する分野を修了することで、税理士試験の税法科目２科目の免除を申請できます。大学や短大に通ってより幅広い可能性を追求するか、専門（専修）学校で特化した学びに集中するか、大学院まで進むのか、学費はどのくらいかけられるのか。そのあたりからイメージし、学習計画を立てたうえで学校を選ぶようにしましょう。また、受験資格を得た後の税理士試験対策も重要なポイントです。一般的に税理士試験は独学での合格はほぼ不可能といわれているので、いずれの学校に進学する場合も試験勉強に特化した「税理士試験の予備校」に通う人が多い傾向にありますが、ダブルスクールとなると一時的な金銭負担も大きくなるので、資金計画も重要です。「税理士試験の受験を目指す人向けの特別講座」などを用意している学校に進むことで、費用を抑えられるかもしれません。高校卒業と同時に税理士を目指すのであれば、受験資格の取得と受験勉強の両立まで進路を考えることは有用です。

社会科学に属する科目を履修できる大学・短大を検討する

大学・短大の在学中または卒業後に税理士試験を目指すには、社会科学に属する科目の単位取得が必須となります。そのため、法学部、経済学部、経営学部、商学部などがスタンダードな進学先になるでしょう。とはいえ、所定の単位さえ取得できれば税理士試験の受験資格は得ることができるので、なかには文学部や理工系などに進み、一般教養科目で受験資格を満たす人もいます。志望する学部で該当の単位が取得可能か、まず確認しましょう。大学の授業は資格試験の勉強や税理士の実務に直結するものではなく、在学中に合格を目指す場合は税理士試験の予備校とのダブルスクール生活になることが多いため、「税理士の勉強のほかに興味のある分野や学びたい学問がある」という人であれば、そのほかの文系学部や理系学部に進学しても問題ありません。私立学校では、税理士試験の対策講座を実施している場合もあります。ただし、在学中の合格を目指す場合には、バイトやサークルなどの課外活動に時間を割けないことを覚悟しておいた方がよいでしょう。また、大学で出会う教授や講師、友人は受験時や仕事に就く際の情報源になったり、税理士として独立した後の顧客候補になったりと、将来に影響することがあるので、人間関係を充実させることも意識してほしいと思います。

社会科学に属する科目を履修できる専門学校（専修学校）を検討する

専門（専修）学校では、より仕事に直結した知識と技術を学びます。そのなかの一定の専門学校で専門課程を修了し、社会科学に属する科目を学ぶことで税理士試験の受験資格を取得することができます。仕事につなげることを強く意識したカリキュラムであるため、学校での学びがそのまま試験勉強や仕事の内容に直結するのが大きなメリットです。また、学校によっては、カリキュラムに税理士試験対策を前面に打ち出しているところもあります。一方で、大学や短大に進学した場合に比べると、専門以外の分野を学びたい場合は、自分からより積極的に取り組むことが必要です。実際に税理士として仕事をする際には、経理や税務以外の仕事や文化に関する知識や情報を求められることがあります。在学中、あるいは税理士になってからでも問題はないので、自分のなかに幅をもたせることを心がけてみてください。

受験科目免除を目指して大学院に進む道も

税法や会計に関する分野を修了できる大学院に入学し、「指定科目の履修」「修士論文の作成」「学位論文審査の合格」「大学院修了」「税理士試験で会計学または税法に属する科目の１科目に合格」というステップを踏むことで、税理士試験で合格しなければならない5科目のうち、会計学に属する科目1つ・税法に属する科目2つの免除の申請が可能になる場合があります。会計系を修了し会計学科目1つに合格すると残りの会計学科目の免除、税法系を修了し税法科目1つに合格すると残りの税法科目2つの免除の申請ができ、試験の負担はぐっと軽くなるといえるでしょう。免除が認定されれば受験科目が少なくなるので、試験突破の一つの手段として大学卒業後に大学院へ進学する人も増えてきているようです。

2024年9月更新

ここから始まる進路探し！